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生活保護ビジネスと病院 投稿者:おじいさん

僭越ながら、もう一方の医療の問題点について書かせてください。
それは、昨今話題になっている、「貧困ビジネス」のことです。
ご存知のように日本では生存権の規定により、どの国民も「健康で文化的」な生活をおくることが保証されております。
無論、これは建前です。
この、「健康」の部分がとてもやっかいで、これが生活保護者を通じて、ビジネスが成立する温床となっております。
具体的には、まず、その最大の利益団体が、日本精神病院協会だと思われます。これは要するに私設精神病院の団体です。日本には精神病院というのが山ほどあり、先進国でも突出して病床が多いのは有名なはなしです。そこには行き場のないと、されている、患者がおり、生活保護受給者が山のようにいます。彼らは医療費の心配がなく、病院にとっては、金利の高い銀行預金のようなもので退院なんてもってのほかです。
外来の患者では、アルコール依存の生活保護者がねらい目です。彼らのほとんどは指導しても酒を飲んでくれるので、「そろそろ、お酒を止めるために入院した方がいいじゃないの?」と医者がすすめることで、「先生がそういうなら。」と入院してくれます。一見、なんの腹黒さもないように思えますが、もしこれら一連の過程を医者が意図的にやっているとしたら、定期的に入退院をコントロールして「医療」の仮面をかぶっているとしたら「犯罪」だと皆さん思いませんか。
入院に一体いくらかかるか世間の人は知らないと思いますが、ベットの基準というのがあって一概に言えませんが、最も高い基準で月に100万、安い基準でも30万です。
いっときますが、原資は皆さんの税金です。
総合病院系も侮れません。特に、共産党系の病院は生活保護者の割合が多いのではないかと思います。ちょっと胸がいたい、少しあまたが痛い、「お、では、心臓カテーテルをしよう。」となり、20万くらい吹っ飛びます。それだけではないです。「患者様、少し、血管が先細りしているから、これのんでね。」と、登場するのが、一錠数百円する、降圧剤なのです。数百円を侮ってはいけません。これをほぼ一生のむのですよ。何百万円になるか。。それで入院をしようものなら、長期はむりですが、だいたい一日1から2万円です。
生活保護者意外にも、当然、健康ブームで「死の恐怖」におびえる老人達もターゲットになります。かれらはいくらでも金を払います。寝たきりになって、意思疎通ゼロでも、心配いりません。「命は地球より重い」のですから。。
そして、原資は、先日の投稿にもからくりをかいたように、あなたの税金です。
実は、医療機関はどこも多かれ少なかれ、あるいは意識的、無意識にかかわらず、こうした生活保護ビジネスをやっています。特に、まだ世間知らずの若い研修医をつかって。。彼らはある意味、「馬鹿」なので、利用しやすいです。若者を使って悪いことをするのはいつの時代でも「王道」なのでしょう。そのさいたるものは医療界かもしれません。
生保ビジネスの医療費総額は年間2兆円を越えようとしています。無論、本当に必要な医療も中にはあります。しかし、先日の奈良県の山本病院のようなところは規模は別にしていくらでもあります。

みなさん、ただ誤解しないでもらいたいのですが、あなたが病院に行って、「おまえ、生活保護で金儲けしてんだってな。」と医者に言っても何ら問題の解決にはなりません。というのもさっきのように貧困ビジネス、高齢者ビジネスをしても医者の懐には大してお金は入ってこないのです。大半は組織の多くは私立医大出身の馬鹿経営者の懐に入ります。医療法人の理事長と呼ばれる人たちです。法人法で給料の上限はありますが、裏工作で懐に入れる手段はいくらでもあります。「黒字病院」と呼ばれる多くの私立、公立の関わらずそういう経営者は、検査&薬地獄の達人と呼べるでしょう。学校の先生の問題と一緒(文部省の通達で洗脳)で、基本的に、検査と薬物で治療するように、もう何十年も前から、大学教授を使って「洗脳」されているのです。大きく見ればこれは国策であり、大本は副島先生が再三おっしゃるように日本がアメリカの属国だと言うことだと思います。医者のほとんどはアメリカに留学するのです。
医者の中にもその矛盾に気づくやつがいて、そういうまじめなやつは自殺したりうつ病になっております。だからよっぽどでない限り現場の医師を罵倒しないでね。よっぽどのやつはどんどん訴訟起こしてください。
医療はアメリカのように民間にゆだねるとかえって医療費が増えるという矛盾に陥ってしまいます。だから本質的には医療は国が行うものだと思います。しかし日本の場合問題なのは、アクセスフリーと過剰診療なのです。なにしろ、ちょっとでもミスしようなら、警察が来て、「業務上過失致死」に問われているではないですか。医者の側も防衛しなければならないのですよ。こんなところにも小沢問題のような、司法の横暴があるのです。。僕も、「こいつはひょっとして警察沙汰か。」と思われる患者には、「過剰診療」or「よそへ行けシフト」をさせてもらってます。警察につかまって、医師免許剥奪されてはたまりませんので。
みなさん、あなた自身、またはあなたの大事な人が病院にかかる際は、十分お気をつけください。検査&薬地獄の罠(結局あなたの税金)に引っかからないでください。
長文にて失礼しました。
では。。。
ーーーーーー
以上、「気軽にではなく重たい気持ちで書く掲示板」から転載させていただきました
http://soejima.to/


「お父さん、眠れてる?の自殺防止」キャンペーン。
おそらくこれは歴史上最大の「自殺推進キャンペーン」となるはずです。

あの製薬企業との癒着が取り立たされているWHO(世界保健機関)のホームページにすら、「Suicide prevention 自殺予防」として、このように記されています。。

•Mental disorders (particularly depression and alcohol use disorders) are a major risk factor for suicide in Europe and North America; however, in Asian countries impulsiveness plays an important role.

訳:「精神障害(とくにうつ病やアルコール使用障害)がヨーロッパや北アメリカ地域では自殺の主要リスクファクターである。しかしアジア諸国においては衝動性が大きな要因となっている」

www.who.int/mental_health/prevention/suicide/suicideprevent/en/


日本はアジア諸国です。
うつ病治療薬の大きな副作用として知られるのがこの「衝動性」。

結果は明らかなのです。
精神医療屋が巧妙に国民を欺いているに過ぎません。
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