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キーサンvs 心理職さん - 本当にまともな人間はどちら…?

★ 心理職代表 ユース・メンタルサポートセンター MIE(YMSC MIE)早期介入チーム------

精神科早期介入のアウトリーチ   (PSW:中山愛美)

YMSCで行っているアウトリーチは大き<3つに分けることができます。

1.受診前の相談段階で行うアウトリーチ
家族が来院できても、困っている本人は病院へ行きにくい、何を話せばいいかわtiらないなど来院に抵抗を感じていることがあります。その場合、本人が話しやすい場所にこちらから出かけて相談活動を行っています。相談向容により医療機闘が必ずしも適当ではないような場合には他機闘を紹介し、繋ぐこともあります。

2.学校に対するサポート
学校生活の中で気に掛かる生徒への対応など学校の困りごとに対して相談活動を行っています。学校では一人の生徒に対し、複数の教師が関わっており、授業の空き時聞を利用するなど時間的な制約が大きいことから効率的に情報収集・共有を行うために学校に出かけるとともあります。

3.受診に繋がったあとのアウトリーチ
定期的に受診ができている場合であっても、普段の生活場面で話を聞くと診察場面では見えない顔も知ることができます。また、通院が途絶えてしまった際にも普段からの闘係づくりができているとサポートしやすいというメリットもあります。のようにYMSCでは相談から治療継続に至るまで必要なサボートを状況に応じた形で柔軟に届けられるよう活動しています.


★ キーサン代表 「キーサン日記」より------

被災者・被爆者、とくに子どもに対する『心のケア』『早期介入』は許さない!!
最悪の犯罪である!!!

月刊『むすぶ』No.483「続 震災と精神障害者」より

 俺はキチガイだから、本当はキチガイの人達のことだけを問題にしたい。しかし、今回の東日本大震災と原発事故は我々キチガイだけではなく、一般の健常者も含むそれ以外の人達にも大きく関係してくることなので、「被災者」「被爆者」みんなを問題にすることにする。

 そうは言っても、まずは、俺たちキチガイのことだ。今回の被災で、ただでさえ具合の悪いキチガイは異常な状況のなかで、被災地・被爆地で生きているだろう。もちろん、見殺しにされている人達もいるかもしれない。特に、精神病院の閉鎖病棟に閉じこめられている人達は、水は食糧は電気はどうなっているのか?放射能はどうなっているのか?マスコミにも取り上げられずにひっそりと見殺しにされている人達はいったいどれだけいるのか?まずは、そのことを俺たちは考えなければならないだろう。これがニッポンの現実だ。 

 その上で、なんとか、いままで運良く「地域生活」を営んでいたキチガイは今度の被災でどうなったのか?当然具合は悪くなっているだろう。精神的にも、社会状況的にも、悲惨な現実を前に、なんとか生き延びようとしているに違いない。クスリもなくなっているかもしれない。それでも、生き延びようと必死なはずだ。俺が、被災地・被爆地で生活していたらそうするだろうからだ。 

 しかし、それを邪魔しようとする悪魔の魔の手が伸びてくる。それは、「心のケアチーム」や「被災者精神医療チーム」などの名前で魔の手を伸ばしてくるだろう。俺らキチガイはそんなもの要らないんだ。いまを生き延びるので精一杯なんだ。入院している時は、閉鎖病棟の中で、医者や看護士、患者ボス、クスリ、保護室、電気ショックのあるなかで、生き延びてここから脱出するのに精一杯だったんだ。そのなかを生き延びて脱出するのに、どれだけ心身ともにすり減らしたか、私物を盗まれ絶対服従を強いられ、どんな理不尽なことでも受け入れ、大量のクスリからくる副作用に苦しめられ、イヤなこともイヤだとは口が裂けても言えず、少ない不味い飯できざみ食で粥飯を10分以内に食うことを強いられ、インフルエンザには感染し、それらを全てくぐり抜けて退院したんだ。それがどれだけ、高度な生存技術か、入院経験のない奴らには判らないだろう。そして、やっと地域で生活しているんだ。そうしたら、今度は大地震、大津波、原発爆発だ。俺は何としても、もう、あの精神病院の地獄には戻りたくないんだ。やっと、生き延びて脱出できたんだ。電気もない、水もない、食糧も少ししかない、クスリも切れてきて具合は悪い、放射能もかぶった、でも、あの閉鎖病棟の中よりは外の方がマシなんだ。俺をほっておいてくれ、そっとしておいてくれ、俺はとにかく生き延びたいんだ。しかし、この社会的・精神的状況のなかでも生き延びることが大変なのに、そこに「心のケアチーム」やら「被災者救済精神医」が避難所に乗り込んできて、保健婦に先導されて俺の所にも介入しようとしてきている。どうして、お前らの対応までしなければならないのか、ただでさえ精一杯なのに、俺が生き延びることを邪魔しに来やがった。もう、やめてくれ、俺も限界なんだ。ここで《ミス》をしたら、すぐ、閉鎖病棟へ送られる。もう一生出られないだろう、俺はそんなところで生き延びる気力は、もう、無いんだ・・・・。

 これが俺たちキチガイの本当の現実だ。実際、俺が被災地・被爆地で生活していたらこうなっただろう。 

 そして、キチガイ以外の人達も実際は同じはずだ。俺らキチガイとの決定的な差は精神病院・精神医療の恐ろしさを知らないことだけだろう。ちょっと、精神的に具合が悪くなったら、保健婦に話して「心のケアチーム」に診てもらう。そうすればラクになれると思っているからだ。しかし、それは幻想だ。まずはクスリを処方されるだろう。身体がしんどくなってくる。億劫になる。今までテキパキできていたことが出来なくなる。余計に精神的にも追いつめられ、隣の人間と喧嘩したり大声を出してしまったりする。避難所では対応できないと判断され、遠く離れた精神病院に緊急移送される。本人は何がなんだか分からず、当然抵抗する。大量の抗精神病薬を投与され、四肢拘束をされて保護室に入れられる。気が付いたら、混乱し気がおかしくなり、呂律は回らなくなり、強い不安に襲われ、聞こえないはずの声やものが見えたりしてくる。それと格闘していると、担当の精神医はたくさんクスリを飲ませているのにおかしい、典型的な統合失調症だと診断し、電気ショックを1クール(10回)かける。そうするとリセットされ良くなったように見えるが、クスリの大量処方は続き、自分がこんな閉鎖病棟になぜ入れられているかも理解できないので、また「不穏状態」になり電気ショックを1クールかけられる。以下同じように続き、この人は本当のキチガイにさせられる。 

 「普通の」人達には信じられないかもしれないが、このようなことが多かれ少なかれ被災地・被爆地では起きてくる。「心のケアチーム」や「被災者救済精神医」が避難所に入ってくるとこうなるのだ。実際、阪神大震災ではたくさんこのようなことが起きた。

 しかも、今回は、大人よりも子どもをねらっている。「スクールカウンセラー」なども動員して、大々的に行われるだろう。子どもの方が、精神的にも不安定で《ミス》を犯しやすく、簡単に「心のケア」の対象にされるだろう。そして、その後に口を大きく開けて待っているのは地獄である。

 《キチガイでない子ども》をキチガイ扱いするな!!《キチガイでない子ども》をホンモノのキチガイにさせるな!!!これほど大きな犯罪はない。

 子どもの未来は地震・津波・被爆よりも、「心のケア」の対象にされることによって奪われる。ただでさえ、震災・被爆で失われつつあるのに、バカな「スクールカウンセラー」や精神医によって問題行動(言動)を観察され、モノのように扱われ、大人のように生き延びる知恵もなく、むざむざと人間としての未来を奪われるのだ。いや、殺されるのだ。その犯罪の罪は万死に値する。


 とくに今回タチが悪いのは心理職の奴らである。「スクールカウンセラー」(時給5000円!!)も心理職だが、今回の災害・事故で「心のケア」の「成果」を上げて、今度こそ国家資格化を狙っている。大挙して被災地・被爆地に押し寄せるだろう。阪神大震災のときは、同じように精神医どもが「心のケア」で名を上げ精神医の地位向上に成功した。そして、精神科クリニックが街にあふれ、簡単に精神科に掛かるようになり、精神医療バブルが今も続いている。それにのって、開業した精神医も大もうけしたが、製薬会社も大もうけした。  

 今度は同じ事が心理職に起きる大きなチャンスである。この好機を逃すはずは無い。そして、心理職や「スクールカウンセラー」が年収500万円と国家資格を得て、職域を学校・医療・保健・福祉・警察・軍隊・矯正施設・刑事施設・ACT・保安処分病棟・行政などに遍く広げ、自分の子どもを大学にやり、自分の家を建て、老後の資金の積み立てができるようになるころには、「心のケア」の犠牲になった子どもたちの屍は累々と重なり、そして、これからもずっと「心のケア」の対象になるべき子どもたちはそれぞれの職域で供給され続けることになるだろう。それはつまり、子どもたちが生きて成長していくうえで少しの《ミス》も許されない社会にするということだ。そうしなければ、有国家資格者の心理職の連中は、各々の職域で『持続可能』な職場を得られなくなるからだ。必然的にそのような社会になるだろう。 

 だから、俺は最後に自分の怨念と友にこう叫ぶ。 

 心理職・「スクールカウンセラー」よ、被災地・被爆地から撤退せよ!! 「心のケア」の犠牲者を生み出すな !!

 まず閉鎖病棟の保護室を経験してからもの言いさらせ!!  

 もし、子どもの犠牲者を一人でも生み出したら、俺がいつか、「スクールカウンセラー」・心理職を「被災者救済精神医」とともにミナゴロシにするから覚悟せよ!!!

 キチガイは野放しにしろ!!! 

被災者・被爆者、特に子どもに手を出すな!!! 

 (2011年4月2日記)

警告 「スクールカウンセラー」・臨床心理士・精神医は被災地、被爆地から撤退せよ!!!

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拒否される心のケア…被災者、質問に辟易 (読売新聞(ヨミドクター)) - Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110622-00000306-yomidr-soci

「心のケアが避難所で拒否されている」。こんな話を被災地の医師から聞いた。

5月半ば、突然の電話に、看護師の阿部幸子さん(53)は耳を疑った。岩手県赤十字こころのケアセンター統括として、避難所に「日赤こころのケアチーム」を派遣しているが、現場の保健師が、「避難所では『心のケア』と名乗らないで」と言ってきたのだ。

「何かご迷惑でも……」。心配して尋ねると、保健師はこう説明してくれた。

「心のケアと掲げる色々なチームが避難所を訪れ、被災者に質問するので、被災者が辟易(へきえき)して、他の避難所に移りたいと言うのです」

確かに5月初めの週末、ある避難所では、精神科医、看護師、心理カウンセラーなど専門職のチーム、市民ボランティアなど、十数のチームが、心のケアと書かれた札や腕章をつけて被災者を訪れ、活動していた。

4月に宮城県南三陸町の避難所で会った79歳の女性を思い出した。津波で娘を失ったつらさを私に、「誰でもいいから聞いて、という思いと、そっとしておいて、という気持ちが行き来するの」と訴えていたのだ。

岩手県内の避難所を歩いた看護師出身の衆議院議員、山崎摩耶さん(64)は「心と言えば、精神科と思う人も多い。でも、何より気になるのは、心のケア『してあげる』というおごった姿勢。ケアは傍らに寄って行うものです」と指摘する。

日教組と早期介入の幸せな結婚-三重県・・・Q&A

◎ 文部科学省はなぜ日教組を公職追放しないのですか?  
sonkou4649さん

文部科学省はなぜ日教組を公職追放しないのですか?

文部科学省は日教組の工作員と引っ付いているとしか思えません。そうであってほしくないが、それが真実なのかもしれません。
日教組が一番悪いが、文部科学省も共犯者だ。

    
ベストアンサーに選ばれた回答
    
同じ穴の狢だからです。

例えば、文部省が新しい政策を発表すると、日教組が反対する。

日教組が反対すれば、文部省には『日教組対策の予算』が増えるのです。

日教組が減少すれば、文部省の権限も予算も減少するのです。


日教組も文部省も、『教員増』については反対しないと足並みがそろっているのです。



◎ どうして三重県に日教組(在日)が多いのでしょうか   
hoskotossaさん

三重県の日教組率は、96%だそうです。
どうして三重県だけこんなに多いんでしょうか。
すごく疑問です。
    

ベストアンサーに選ばれた回答
ruttaketleさん

三重県の恐ろしい実態

日教組組織率、校内暴力件数人口比率、 三重県は、ともに全国一位

そして、なんと日教組組織率は、98% です。


日教組の組織率が全国平均31%の中、三重県は全国第1位の98%を誇っている。
その日教組の牙城である同県は、校内暴力発生件数が4年連続全国ワースト3となっている。
1、2、4、5位が神奈川、大阪、兵庫、埼玉となれば、人口比率で見れば全国ワースト1位と言ってもいい。
高い組織率を背景に人事権を掌握。教育長ばかりでなく教育委員会メンバーも殆どが三重教組で牛耳られ、異動も組合の横槍が入るのは日常茶飯事、校長への昇進も組合の影響を色濃く受ける無法地帯と化している。

3月に行われた三重県議選では、一昨年10月に酒気帯びで逮捕歴のある候補を擁立した組合は、戸別訪問で2人の逮捕者を出すなど選挙違反も辞さない応援活動を公然と展開しているほどだ。


◎ 三重県立こころの医療センターの早期介入って何ですか

「学校に対するサポート:学校生活の中で気に掛かる生徒への対応など学校の困りごとに対して相談活動を行っています。学校では一人の生徒に対し、複数の教師が関わっており、授業の空き時聞を利用するなど時間的な制約が大きいことから効率的に情報収集・共有を行うために学校に出かけるとともあります。YMSC-MIE」ってあるのですが。
    

ベストアンサーに選ばれた回答
  
「成人期(精神)疾患のほとんどは、若年期疾患の延長にあると見直されるべきである。特に若年期の行為障害は、成人人口の精神疾患を減らすための予防優先対象」 だと主張していますね。

「危険な犯罪性は殆どないが学級崩壊や授業の混乱を引き起こす『問題児』を、発達障害・うつ病・双極性障害・精神分裂病(とうごうしっちょうしょう)など、似非科学の精神医学概念を用いて精神疾患にすることで食べている人たちの一大プロジェクトです。

 文科省、厚労省、精神医療業界、それに日教組が足並みを揃えた「社会崩壊」の一環としての「医療・教育の荒廃」ですね。

豊里中学校、橋北中学校の諸君、こんなブログ読まないだろうが『問題児』は精神科の予防優先対象だ。
「精神疾患授業」に洗脳されてはいけない。
精神科にかかれば90パーセント以上の確率で人生を破壊される。

日教組、そして「精神医療」などという「似非医学」に振り回されている限り、国は確実に衰退・崩壊・自死する。

やはり三重は重度汚染地域、子供たちは即刻疎開を!!


『リスパダールやアキネトンを、ようも気軽に、ジャブジャブと使うわい・・。
・・三重は危なすぎて、子供は疎開させた方がいい!!
今で言う、緊急避難区域じゃ!』
笠医師 ホームページ 症例と雑記帳 より

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「2006年~2009年の間、三重の十代セカンド希望者が殺到した」とあることから、いわゆる「早期介入(厚生労働省ここの科学研究事業)」という『毒マンジュウ包囲網』の犠牲者だ。

そこに謳われる「学校と精神医療との連携」には、実に90パーセント以上を誇る?精神分裂症(統合失調症)の誤診、また倫理性の問題に加え、もう一つ大きな問題がある。

「厚生労働省ここの科学研究事業」に参加し、今も学校との連携を進める精神保健福祉士(PSW)の論文精神疾患に関する教師の理解と相談リソースの利用一早期介入と支援に向けた取り組みのために一中山愛美(2009年)」の引用論文に対してこう述べた。(メールから一部抜粋)

「次に、「早くに介入しておけば重症化しなかった」に根拠はあるか。
中山さんの引用には、「近年の研究では、精神疾患患者の 50%が 15歳までに何らかの精神科的診断基準を満たしているという報告 (Kim Cohen J et a1.2003)」とあります。 ・・・・・中略・・・・・さらにKim Cohen らのこの論文アブストラクトには、"For all adult disorders, 25% to 60% of cases had a history of conduct and/or oppositional defiant disorder. " 「障害のある成人の25% ~ 60%に「反抗的及び/あるいは敵対的行為障害」歴があった」ともあり、反抗的で不良っぽい子供に手を焼く学校、あるいは家族や地域社会が、主観に基づく精神疾患/障害の診断を都合良く利用し、「反抗的態度/行為障害」という診断を下して精神科薬剤を投与した結果、その副作用として大人になっても何らかの精神障害があった可能性もあります。事実、米国の少年院では入所者のほとんどが精神科薬を処方されていることが問題化しており、看守に暴行を働いた入所者が強制的に投薬を受けた薬物の影響下にあったことが裁判で認められ、無罪になったケースも報告されています。」

その Kim Cohen J らの論文アブストラクトの結論は;
Conclusions Most adult disorders should be reframed as extensions of juvenile disorders. In particular, juvenile conduct disorder is a priority prevention target for reducing psychiatric disorder in the adult population.
「結論:成人期(精神)疾患のほとんどは、若年期疾患の延長にあると見直されるべきである。特に若年期の行為障害は、成人人口の精神疾患を減らすための予防優先対象である。

ここで言う「行為障害=conduct disorder」とは、「DSM-Ⅳによる行為障害と反抗挑戦性障害の診断基準:発達過程における反社会性の問題」に詳しくあるように、「こういった発達障害の精神医学概念を用いずに、これらの特徴を持つ子どもを言い表す時には、行為障害の少年は『非行少年(犯罪少年・触法少年・虞犯少年)』と言われることが多く、反抗挑戦性障害の少年は、危険な犯罪性は殆どないが学級崩壊や授業の混乱を引き起こす『問題児』と言われることが多い」とされるもの。

逆に言えば「危険な犯罪性は殆どないが学級崩壊や授業の混乱を引き起こす『問題児』は、発達障害の精神医学概念を用いれば、精神疾患」である。

それが最優先予防対象である。

そういう論文を都合よく引用する精神保健福祉士/臨床心理士が、スクールソーシャルワーカやカウンセラーとして学校と精神病院とを取り持つのが早期介入と言う闇の世界。

これら精神保健福祉士/臨床心理士/看護師/作業療法士/精神科医らには自覚もないのだろうが、早期介入の背後に潜むものはこうした論文にも見え隠れする。

先日成立した、発見者に通報を義務付ける「障害者虐待防止法」には学校や病院での虐待は通報の対象外とされていること、また次期DSM (第5版)には「精神疾患らしき兆候」があるだけで診断の下る病名が検討されていることの本当の意味を、こうした人たちも少しは考えなくてはいけない。

医療という偽善を身にまとい、名誉と欲に溺れたエライ先生の受け売りで、気付かぬうちに鋭利なナイフを持たされていること。そういう医療従事者が集まって施される「幼稚園のままごとレベル」の医療が放置され、拡大されていく理由を考えなくてはいけない。

アメリカインディアンは150年先のことを考えて今を行動すると言われる。
優生思想や731部隊は決して過去のことではない。

まさしく三重は「重度汚染地域」である。
即刻疎開が必要だが、すでにホットスポットは各地に広がっている

京都教育大学へのお願い

全文 (記録用に一部校正)

関係者各位

前略

お忙しい中、誠に申し訳ございません。

国内外の精神科医療について調べています。
その結果から、いくつかのお願いがあって、メールさせていただきます。

できましたら関係各部署に転送してください。


現在、「心の健康 政策構想実現会議」などの組織も立ち上がり、日本でも精神医療の推進がはかられております。

その特徴として、「精神疾患の早期介入」や「アウトリーチ」・「連携」などが挙げられ、臨床心理士や精神保健福祉士が今まで以上に大きく精神医療にかかわっていくことになりますが、一方で日本がモデルとするオーストラリアをはじめ、イギリス、アメリカでは、ご承知のように数年前から大きな問題が起こっています。

すでに「薬害オンブズバースン会議」などでも何度も取り上げていますが、抗精神病薬の売り上げが上位を占める製薬企業による違法/過剰なビジネス戦略が引き起こす数々の犯罪です。

薬の効果を水増しし、有害な副作用データは隠ぺいする、精神科教科書を自社薬剤販売に都合の良いように製薬企業がゴーストライトする、御用学者を使って薬の販売に都合の良い研究データを提出させる・・・
ビーダーマン医師などは少し日本でも報道されましたから、ご存知の方も多いかと思います。

Charles Grassley 議員らの調査からそうした製薬企業の犯罪がここ数年次々と明るみに出て、去年製薬企業がアメリカ政府に支払った罰金・和解金の額は史上空前のものとなり、製薬企業がデータを持ちながら隠していた精神科薬剤の有害な副作用も徐々に明らかにされるようになり、薬害患者からの訴訟も連日のように起きていることをニューヨークタイムズ紙(簡単な登録が必要です 当ブログ拙訳)などのメジャーメディアも報じるところです。

また、オーストラリアの「早期介入」につきましては、それを唱えるマクゴーリらの行った研究は「世界の度肝を抜いた人体実験 (2006年)とタイム誌 (拙訳) が報じ、その後も彼の研究データのねつ造や政治家・製薬企業との癒着、子供に対する電気ショック治療の増加、幼児への向精神薬の投与などが次々と報じられております。

しかし一方で、今回の福島原発事故でも明らかになりましたように、製薬企業をメインスポンサーとし報道統制の行われる日本のマスコミはそうしたことを報じることなく、「多剤大量処方が日本のお家芸」と揶揄される中で、精神科医・精神保健福祉士・臨床心理士など、多くの精神医療従事者が事実を知らされないまま、一部「御用学者」と呼ばれる人たちの言葉を鵜呑みにし、「早期介入」を無批判に受け入れていしまっているのは、非常に問題のあるところです。

その一例として、御校、学校教育専攻 学校教育専修 卒業生の修士論文に、このようなものまであります。
「精神疾患に関する教師の理解と相談リソースの利用一早期介入と支援に向けた取り組みのために一中山愛美(2009年)」と題されたこの論文には、あたかもそうした早期介入を妥当なものと受け入れ、修士学生が書いたものとはいえ、無知から生じたと思われる事実誤認が多々あり、本来の教育、あるいは臨床心理士に期待されることとは全く逆の大きな危険性をはらんだ状況を生む可能性を持っています。

すでにこの論文に取り上げられた三重県津市ようなシステム導入の検討を進めているいくつかの自治体もありますが、「うつ病や発達障害、統合失調症などの誤診率は90パーセント以上」とされるにもかかわらず、患者の「こころ」や「背景」にはあえて目を向けず、その症状だけに対処する薬物治療を中心とするのが今の精神科医療であることの認識が無く、医療における早期介入をこのようにあまりに無批判に受け入れてしまうと、本来治療の必要もない子供や若者に学校が精神科受診を勧めるだけの場となり、薬物以外の治療の手助けを期待されているはずの臨床心理士などが、その役割すら放棄してしまうことになります。

この中山さんの論文は、要約すれば「学校では子供の精神疾患が増えているのに対処しきれていない。早くに介入しておけば重症化しなかった。教師・生徒・家族への啓蒙が必要だ」になろうかと思います。

まず「精神疾患が増えている」ですが、実際には「閾値が下げられた、社会・学校のニーズからスペクトラムの幅が狭められた、製薬企業のメディア戦略によって精神科受診が増えた、それによって誤診と診断数が増えた・・・などなど」を指摘する学者も、実際には中山論文作成以前から多く存在していました。

例えば薬害オンブズバースン会議のホームページでも2007年には「精神医療ユーザー拡大化と薬との葛藤」として取り上げられ、日本の精神科医らも診断の拠り所とするDSM-Ⅳの編集委員会議長を務めた Allen Frances 氏は、ADDを一例にとり、増えた理由として自らのブログに12の項目を推察されていますが、"there is no precise way to determine what should be the true rate of ADD" 「実際の正確な割合はわからない」とし、"The heaviest contributor by far is almost surely the clever, ubiquitous, and enormously expensive drug marketing campaign. "、「製薬企業による大金を使った巧妙なマーケティング・キャンペーンが一番の理由である」との指摘にも見られるものです。

次に、「早くに介入しておけば重症化しなかった」に根拠はあるのか。
中山さんの引用には、「近年の研究では、精神疾患患者の 50%が 15歳までに何らかの精神科的診断基準を満たしているという報告 (Kim Cohen J et a1.2003)」とあります。 これも実際の 原文abstractでは、"Among adult cases defined via the Diagnostic Interview Schedule, 73.9% had received a diagnosis before 18 years of age and 50.0% before 15 years of age."とあり、「基準を満たしている」のではなく、「had received a diagnosis= 15歳までに診断されていた」のであり、"Among cases receiving intensive mental health services, 77.9% received a diagnosis before 18 years of age and 60.3% before 15 years of age. " 「集中的にメンタルヘルスサービスを受ける患者では、18歳以前に77.9%、15歳以前に60.3%が(何らかの精神疾患と)診断されていた」。つまり、「何らかの精神科的診断基準を満たしている、早期に診断できるのに介入がなかったから(診断がなかったから)大人になっても精神疾患がある」ではなく、実際そのように「診断された=received a diagnosis」のです。

なぜか表現に巧妙なスピンがかけられています。

つまり「診断されていた」では、早期に診断され治療を受けながらも治っておらず、成人後も治療もしくはメンタルヘルスサービスを受けていることも推察されます。しかも重症化しないのであれば、なぜメンタルヘルスサービスを受けている群の方が15歳までに診断されていた割合が高いのか。診断を受けたほうが重症化しているのではないか・・・。そうした推察もできるでしょう。

おそらく中山さん自身は実際には原文にあたらず、米国ジプレキサ裁判で明らかにされた製薬企業の内部資料(名のある大学の研究者にプロモーションを行わせる。患者・家族会から政府に圧力をかけさせる。教育機関を使った洗脳などなど)からもわかるように、製薬企業の神輿に担がれた権威筋の言うがままに書かれたのかもしれません。

さらにKim Cohen らのこの論文アブストラクトには最後のところに"For all adult disorders, 25% to 60% of cases had a history of conduct and/or oppositional defiant disorder. " 「障害のある成人の25% ~ 60%に「反抗的及び/あるいは敵対的行為障害」歴があった」ともあり、反抗的で不良っぽい子供に手を焼く学校、あるいは家族や地域社会が、主観に基づく精神疾患/障害の診断を都合良く利用し、「反抗的態度/行為障害」という診断を下して精神科薬剤を投与した結果、その副作用として大人になっても何らかの精神障害がある、あるいは慢性化・重症化している可能性もあります。事実、米国の少年院では入所者のほとんどが精神科薬を処方されていることが問題化しており、看守に暴行を働いた入所者が強制的に投薬を受けた薬物の影響下にあったことが裁判で認められ、無罪になったケースも報告されています。

精神科薬剤を使った「厄介者の排除」については、こうした精神医療の問題を深く憂慮し、メールやファックス、インターネットを使った無償のセカンド・オピニオンに寄せられた症例が1万件を超える精神科医、笠医師のこういう見方もあります。

「出生前診断で男女の生み分けが進み、障害児の抹殺が行われる。就学時検診で、普通学級、特殊学級、特殊学校への振り分けが強制される。思春期に、スクールカウンセラーによってメンタルヘルスをチェックされ、あやしいと見なされれば、精神科医の早期介入を受ける。大学でも同様の検診網は進んでいるし、「病名」がつけばやんわりと淘汰される。そして企業に巣食う産業医は、異質な会社員をあぶり出し、メンタルヘルスの名の下に巧妙にやめさせるのが主要な仕事となっている。これは、優秀な「種」を保存しようとしたナチスの優生思想そのものであり、社会の多様さこそ、健全なもの・・とする当たり前の思想を、真っ向から踏みにじるものである」


精神科治療を受けることで重症化する例は、笠医師の「セカンドオピニオン」のみならず、インターネットにあふれる被害者(サバイバー)の声がいくらでも見つかりますが、研究論文としてまとめられたものも数多く存在します。そのうちのいくつかを記しておきます。

●『退院一年後』Schooler, N. American Journal of Psychiatry 123 (1967): 986-995.
概略:入院時に神経遮断薬による治療を受けた患者と、プラセボのみを服用させた患者合計299人の1年後転帰を調査。米国立精神保健研究所が初めて実施したこの長期研究では、プラセボ投与を受けた患者群のほうが「3種類の活性フェノチアジンのうちのいずれかを服用した患者よりも再入院率が低かった」ことが判明。

●『2つの5年追跡調査の比較』Bockoven, J. American Journal of Psychiatry 132 (1975): 796-801.
概略:ボストンの精神科医、Sanbourne Bockoven と Harry Solomon による薬物治療が始まる前と、始まった後の時代での再発率の比較研究において、薬物治療が始まる前の時代ほうが再発率が低かったことが判明。1947年にボストン精神病院で治療を受けた患者の47%が退院5年後時点において再発がなく、76%は追跡調査期間終了時に地域での社会生活がうまく行われていた。対照的に1967年にボストン・コミュニティー・ヘルス・センターにおいて薬物治療を受けた患者のうち、その後5年間再発がなかったのは31%で、1947年の患者集団よりも全体としては福祉などへの"社会的依存度"は、はるかに高かった。
また、1940年代と1950年代のはじめのニューヨーク精神病院での再発率をレビューした他の研究者らも同様の報告をしており、退院した統合失調症患者のおおよそ50%は追跡調査期間中も長期にわたり継続して良い状態を保ち、これは神経遮断薬を使った患者の転帰よりも顕著に優れていると報告。(Nathaniel Lehrman の"A state hospital population five years after admission: a yardstick for evaluative comparison of follow-up studies," Psychiatric Quarterly, 34 (1960), 658-681 および H.L. Rachlin による"Follow-up study of 317 patients discharged from Hillside Hospital in 1950," Journal of Hillside Hospital 5 (1956), 17-40 参照のこと)

●『薬物を使わない急性統合失調症の治療』Carpenter, W. American Journal of Psychiatry 134 (1977): 14-20.
概略:1977年に米国立精神保健研究所が行った研究。心理学敵、社会学的サポートを提供する病院の実験プログラムに参加した49人の統合失調症患者を、薬物治療を受ける集団と受けない集団とに無作為に割り付け。退院1年後の再発は、非投薬集団ではわずかに35%であったのに対し、投薬治療を受けた集団では45%であった。また、うつ、感情の鈍化、緩慢な動作に苦しむ患者も投薬治療を受けた集団に多くみられた。

●『薬物を必要としない、もしくは禁忌とする統合失調症患者は存在するか』Rappaport, M. International Pharmacopsychiatry 13 (1978):100-111.
概略:カリフォルニア大学のMaurice Rappaport らが1978年に行った研究。アグニュー州立病院に統合失調症で入院する若年男性患者80人を薬物治療を受ける群と受けない群に無作為に割り付け。退院3年後に再発したのは薬物治療を受けなかった群ではわずかに27%であったのに対し、薬物治療を受けた群では62%であった。中でも注目すべきは、入院中に薬物治療を受けず、退院後も受けなかった患者24人のうち、その後に再発したのはわずか2人であった。研究終了時、この投薬治療を受けなかった患者24人は薬物治療を受けた患者よりも著しく高い機能が見られた。

●『抗精神病薬による維持療法』 Cole, J. American Journal of Psychiatry 132 (1977): 32-6.
概略:米国国立精神保健研究所精神薬理学サービス・センターの元所長、ジョナサン・コールが1977年に行った研究。抗精神病薬が無数の問題の原因であることを考えると「抗精神病薬による維持療法を受ける外来患者全員が、薬剤を使わないという適切な試みをためすベネフィットを与えられてしかるべきであった」と結論。彼が論文につけたタイトルは「悪いのは病気よりもその治療なのか?(Is the Cure Worse than the Disease?)」

●『再発性重症うつ病』‐ Van Scheyen, J. Psychiatry, Neurologia, Neurochirugia 76 (1973):93-112.
概略:オランダ人研究者、J.D. Van Scheyen は、文献レビューと独自の調査研究。「長期計画的抗うつ剤投薬は、ECT治療のあるなしにかかわらず、重症うつ病の再発に矛盾した効果を及ぼしている。言いかえれば、この治療的手段は再発率の増加と、サイクル耐久性の減少に関連する」と結論。同様に抗うつ薬がこの病気の慢性化を引き起こしているとする観察は、他の精神科医の意見にもみられるもの。

●『抑鬱症状のフォローアップ調査』‐ Shea, M. Archives of General Psychiatry 49 (1992):782-87.
概略:NIMH が行った18ヶ月の種類の異なる4タイプの治療法(2タイプの心理療法、抗うつ薬、プラセボ)の比較研究。病初で抗うつ薬治療を受けた患者群の予後が最も悪かったことが研究終了時に判明。

●『抗うつ薬や抗不安薬は気分障害の慢性化を助長するか?』‐ Fava, G. Psychotherapy and Psychosomatics 61 (1994):125-31.
概略:「向精神薬が、少なくともいくつかのケースにおいては、治療対象であるはずの病気の進行を実際は悪化させている可能性があることを議論し、その研究に取りかかるべき時期に来ている」と、ファヴァはこの論文に記す。

●『抗うつ薬ならびに浪費的専門家によるうつ症状と増感の抑制』‐Fava, G. Psychotherapy and Psychosomatics 64 (1995):57-61.
概略:抗うつ薬が短期的にはベネフィットをもたらしうるが、長期的には患者のうつに対する脆弱性を増加させ、うつ病を悪化させる。

●『抗うつ薬の長期使用は抑うつになりうるか』‐El-Mallakh, R. Journal of Clinical Psychiatry 60 (1999):263.
概略:「長期の抗うつ薬使用は抑うつになる可能性がある. . . 抗うつ薬はニューロンのシナプス配線に変更を起こしている可能性があるが、(これは)抗うつ薬を効果のないものにするだけでなく、難治性うつ状態の常在化を引き起こす」とある。

●『大うつ病初回エピソードからの不完全な回復は慢性的経過をたどることへの始まりなのか』‐Judd, L. American Journal of Psychiatry 157 (2000):1501-4
概略:薬剤治療を受ける単極性うつ病患者の3分の2は、抗うつ剤による初期治療に全く反応しないか、ごく部分的にしか反応せず、長期的な経過も良くない。NIMHからの助成金で行われたこの研究では「残存閾値下抑鬱症状を呈する大うつ病エピソードの消失は、それが初回エピソードであっても、のちに重症化して再発を起こし、慢性的経過をたどることになる第一歩であるように思える」と報告。

●『抗うつ薬による治療の公衆衛生への影響』‐ Patten, S. Population Health Metrics 2 (2004):9-16
概略:9,508人のうつ病患者を対象にカナダで行われた研究。うつ状態にあった期間が、投薬を受けた患者では年平均19週間であったのに対し、薬剤を服用しない患者は11週間であった。この研究結果から、「抗うつ薬による治療は、気分障害の長期経過を悪化させる可能性がある」としたジョバンニ・ファヴァの仮説が裏付けられたと結論。


また中山さんの論文には、「統合失調症などの前駆症状とも呼べる幻覚や妄想などの症状 (PLEs; psychotic like experiences)は 10代前半にも認められ、問題行動との関連性が指摘されている(西田, 2007)」とされていますが、西田らの言うPLEsは非常に科学的根拠に乏しいことがその倫理的問題を含めて『「統合失調症の予防的介入に関する倫理的問題」-山崎真也』に詳しく解説されているとおりです。 また、PLEsのような前駆器症状が認められた症例のうち、実際発症に至るのはそのうちほんの数パーセントでしかない」ことは、専門家が集う米国統合失調症フォーラム(10人に一人以下という意見が大勢)でも指摘され、前述DSM-Ⅳの編集委員会議長も、この西田らが支持するマクゴーリの予防的早期介入に対し、「早期介入は90パーセント以上の偽陽性率でるにもかかわらず、精神疾患のレッテルを張られることによるスティグマと、処方される非常に強い抗精神病薬による健康被害を子供たちにもたらし、益となるよりもはるかに害をなすものである」と強い警鐘を鳴らしていらっしゃいます。

また、笠医師は、この西田らの「早期介入プロジェクト」を、その原発推進と同様の産官学癒着構造に例えて「早期介入狂信カルト」と評され、「カルトの念仏」、「何が、DUPじゃ・・特に、15歳以前の子供に診断を付け、抗精神病薬を処方するのは、無能精神科医集団には、禁忌と言っても良い」「早期介入・・胡散臭い空気を読もう 診断も治療も、幼稚園のままごとレベル」「出たぁ、出ました・・まぬけセンター・・早期介入予後不良「思春期こころの外来」みたいなもんをやって、子供を集め、統合失調症の「前駆症状」を追いかけている。前駆期が短いと、予後が良くなる・・というのも迷信。お前らの腕じゃ、どっちみち同じじゃ。統失なら、前駆期の多少は無関係・・。テキトーな話をでっち上げるのも、東電と一緒じゃ!」「しつこくしつこく早期介入批判」「お尋ねモノの秘密結社 誤診を垂れ流す有名ブラック医者たち。全精連、やどかり、偽装倒産の全家連の残党ども・・松沢、東大、慶応・・旧梅が丘の市川、ラスプーチン大野裕・・静岡まぬけセンター、浅井、成田日赤・・もちろん、西田が居る・・」など、大きな危機感・警戒感を持って厳しく批判されております。

中山さんは三重県で行われた西田らの「平成 20年厚生労働省ここの科学研究事業」も引用されていますが、笠医師のもとにはこの研究が行われた「こころのセンター」などを受診し誤診された子供の親からも相談があり、笠医師の指導のもと減薬→断薬、現在は元気に回復されたとの報告が親から届いているとの報告もあります。

中山さんの論文は、このようにスピンされた御用学者らの引用を多用し、その論文だけを根拠に、あたかも早期介入は精神疾患/障害を予防あるいは軽症化すると事実のように書かれていますが、実際にはこのように反証・反論の多い分野であり、卒論作成時点以前においてですら、すでにタイム誌が「世界の度肝を抜いた精神科医療の早期介入実験」と報じ、医学論文を検索すれば早期介入の倫理性を問う論文がいくつも見つかったはずのものであり、早期介入をテーマとするなら、一方でその問題点を多少なりとも論考する必要があったでしょう。

その意味においては、私はこれを書いた学生のみならず、指導教官(本間友巳、花田里欧子両氏)にも責任の一端があるように思います。
学生が引用する論文内容の評価、方向性、また学校教育の一つとしてふさわしい研究内容かどうかの評価は当然行われたでしょうに。

笠医師の「セカンドオピニオン」では、統合失調症の誤診率92.3% (この数字はDSM-?の編集委員会議長 Allen Frances 氏 の予想とほぼ同じ)、うつ病99%、そして「多剤大量処方は日本のお家芸」といわれる精神医療の世界に、スクールカウンセラー、ソーシャルワーカーそして学校の先生が、実際には受診すら必要ではなかった子供や若者を率先して大量に送り込み、結果多くの子供たちに無益な治療を施す可能性を広げることにもなりかねないことをこの学生は認識しておらず、それに関する指導もなかったことは非常に悔やまれるものです。

「教師に精神疾患(病名・症状)の理解が乏しい。啓蒙が必要だ」ともこの論文は訴えていますが、その定義を決めたDSM-?の編集委員会議長 Allen Frances 氏は、“there is no definition of a mental disorder. It’s bullshit. I mean, you just can’t define it.”「(各種)精神障害の定義など存在しない。そんなものはクソだ。精神障害の定義などできないということだ”と一刀両断にしています。ビジネス戦略にまんまと乗せられ、気付けば教師が製薬企業の最前線営業マンになっていたというのではなく、教育者が一番に理解すべきはこの点ではないでしょうか。

中山論文では「相談リソースの利用」などともいわれておりますが、児童相談書にしても施設にしても、措置されている多くの子供達や実親達が向精神薬の薬漬けになっている事実を認識していません。

アメリカでもイギリスでもオーストラリアでも、そうした施設・里親の子供が向精神薬の薬漬けにされていることは、すでに多くのメディアの報じるところです。(もちろん中山論文が作成される以前からありました)

確かに精神科などの医療介入が功を奏する稀なケースもあるのでしょうが、本来学校は教育をもって「生きることを支援する場」であるはずです。その学校という場が、生きずらい特性を備えた子供や若者をあぶり出し、「精神疾患」の名のもとに葬り去る場となる可能性を、この修士論文は無視しています。

隔離収容、薬漬け、虐待という基本的問題も未処理である精神医療界に、学校が率先して子供を送り込むことが社会に与えるインパクトを熟慮してください。

「こころ」をエネルギーに例えるならば、産官学業報が推進し、日本を崩壊の一歩手前にまで導いた原子力のような精神科薬剤ではなく、真剣に人の心に向き合う自然・再生エネルギーこそが必要です。

その自然・再生エネルギーを担うのは、家庭・教育者・臨床心理士であろうと考えています。

しかし一方で世界の臨床心理士との比較において、日本の臨床心理士は「中途半端で心理療法もでききず、できるのは評価(アセスメント)と傾聴のみ」との批判もあります。

教育大学においては、こうした中山論文に見られるような製薬企業の神輿にかつがれた日本の精神医学界に迎合することなく、こころの「自然・再生エネルギー」となる教育者、相談者の育成に努めてくださいますよう、心からお願い申し上げます。

2011年7月1日



こらっ、西田・・聞いとるんか?!

毒舌セカンドオピニオン2 毒語臥床(48)より


<見事な脱出劇②>

2007/05/18の青板・・お母さんの書き込みです↓。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

14歳(中三)の娘の母です。
中学1年生の夏ごろから、リストカットや逃亡、夜遊び、
暴言暴力、泣き喚きが始まり、統合失調症と診断されました。

リスパダール1ミリ
その後あまり改善が見られず、薬が増え
別の病院では境界性だと言われ

 今は、デパケン(200)3錠
    エビリファイ(3)3錠
    不穏時にリスパダール2ミリとワイパックス(0.5)1錠を
  処方されていますが、落ち着かず悩んでいます。

やっとここに入れていただくことができました。
パソコンがあまり上手ではないので、
笠先生・皆様どうかよろしくお願いいたします。
最近は、頭痛と吐き気を訴え、背中の皮膚がピリピリすると言っています。
薬のせいでしょうか?
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

これでも、三重あたりでは、統合失調症にされてしまう。
この年代の子供は、不安定になるもの。
精神科に行ってはいけない。

普通は、家族調整を真っ先にやるべきだろう。

このあと、減薬→断薬して、自分を取り戻し、
今は、薬は不要・・看護学生として、溌剌と頑張っている☆

一つ間違うと、人の人生を大きく変えてしまう。
精神医療の怖さというものを、分かって欲しい。

西田淳志が居た、この時期の三重では、
こんなタイプの、多くの被害者が生まれた。
早期介入、早期治療など、シロートが言うもんじゃないぜ!!
(こらっ、西田・・聞いとるんか?!)


(2011.6.24)
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こらっ、西田・・聞いとるんか?!
『普通は、家族調整を真っ先にやるべきだろう。』

西田淳志岡崎祐士らが人体実験まがいの「早期介入研究」を行う「三重県立医療センター」YMSC-MIE でおそらくその「家族調整」にあたるのは、広報誌にもあるように精神保健福祉士(PSW:中山愛美)や臨床心理士などである。

しかしいくら協働や連携、アウトリーチを唱えたところで、肩書が違うだけで実際には患者の囲い込み作戦に他ならないのは周知の事実。

「子供を殺すな!!」と直接訴えたこともあるPSW:中山愛美さんとは実際に面識があるが、学生時代謝金のゴマカシは言うに及ばず、西田が長崎で学会があると言えばせっせと資料を作成し、就職の世話を願い出ていた人物である。

それをことさら悪いとは言わないが、「学校に出かけることもあります」と言いながら、豊里中学校などのモデル校に常駐し、目を付けた生徒を保健室に呼び出し、精神科受診を促している。これではまさに連携・協働とは名ばかりの「共謀」である。

薬ありきの早期介入に、子供の心を解決し、薬漬けにされた子供を救い出すことなどできようはずもない。

ドイツやフランスなどでスクールカウンセラーやソーシャルワーカーの任に当たるのは、教育経験豊富な定年退職者や教職者である。彼らに「日本では精神病院の若いオネエチャンがカウンセラーやワーカーとして働いている」と説明すると、目を丸くして驚かれる。

それは人生経験豊かなスクールカウンセラーやソーシャルワーカーが、抗精神病薬を生徒に処方する医師に対してその妥当性を問いただし、家族らと薬物治療による危険性を話し合うことも仕事とされているからだ。

本来はそういう仕事をするはずのカウンセラーやソーシャルワーカーが、日本では「まずは精神科受診」を勧めるのである。

また、認知行動療法をはじめとする「薬物を使わない治療」などとは全く縁のないのが日本のこうした早期介入こころのセンターに所属する臨床心理士の特徴でもある。

さらに、この「人体実験」のモデル校に選ばれたと、学校だよりで校長が喜んで報告までし、それを「学校がそこまでしてくれる」と脳天気に喜ぶ父兄すらもいる。

非難の声は笠先生だけではない。
もはや世界中から上がっている。

それほどクレイジーなことが日本では大手を振ってまかり通っている。

「家族調整」など絵に描いた餅であることは明らかだろう。

「早期介入」- オーストラリアの無謀なる人体実験

『精神科医のバイブル』とも称されるDSM (精神疾患の分類と診断の手引)
その第4版で編集委員会議長を務めた医学博士、アラン・フランセス氏 (Allen Frances, M.D. )からの、日本がモデルとするオーストラリア「早期介入 (相談・支援・治療) への警鐘
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「早期介入」- オーストラリアの無謀なる人体実験
有益どころか有害な予防


Australia's Reckless Experiment In Early Interventionprevention that will do more harm than good
Published on May 31, 2011 by Allen J. Frances, M.D. in DSM5 in Distress

今やヒーロー的存在となったカリスマ精神科医、パトリック・マクゴーリ (Patrick McGorry)。 オーストラリアの"マン・オブ・ザ・イヤー"にも選ばれた彼は、5年間で4億ドル以上もの資金を政府に拠出させ、彼が推進する早期精神病予防介入センター (Early Psychosis Prevention and Intervention Centres = EPPIC ) を全国に拡大させようとしている。どうやらマクゴーリには予言者のごとく未来が見えるようだが、予防精神医学なる"ハーメルンの笛吹き" (言葉巧みに無責任な約束をする) である。 彼が目指すのは、予想される最悪の状態になる前に精神疾患を早期に診断、治療するというものである。

このマクゴーリの目標それ自体は立派である。しかしこれまでの業績をみる限り、現状では不可能なことであり、オーストラリアの計画は明らかに時期尚早なものである。 精神病予防のための早期介入には、誰が精神疾患を将来発病し、誰が発病しないかを見極める正確なツールが必要である。しかし残念ながらそんな正確なツールなど、どこにも存在しないのだ。「前-精神病 (prepsychosis)」を選択する際の偽陽性率は、たとえ最高の技術を持った専門医が行っても約60~70%であり、普通の医師なら90%にも上る。 れは事実なのである。10人のうち9人までもが誤って精神疾患とされてしまうのだ。 とうてい容認できる割合ではないだろう。

ではそれに対する代償はどうか。
マクゴーリは彼の一般的予防法として抗精神病薬投与を勧めているわけではないとする。 しかし、効果の立証がない一方で大幅な体重増加 (またその結果としての重篤な幾多の合併症合併症)を引き起こすリスクがありながら、抗精神病薬が過剰に投与されることになることは、経験上から分かることである。 誤診によって生じる不要なスティグマに苦悩し、不必要かつ的外れな治療を受けることにもなる。また、4億ドルもの金を使うのであれば、治療可能な現実の精神疾患を対象としたメンタルヘルスのニーズに応える方が、はるかに建設的でもある。

残念ながらマクゴーリは、少なくともこれから数10年先にならないと起こりえないことが、間違って今に見えてしまっている偽予言者である。彼のこうした非現実的な希望によって道を踏み外してしまったオーストラリアは、国民を対象とした未検証かつ大規模な人体実験に乗り出そうとしており、予防になるどころか子供たちに害を及ぼすことになるのはほぼ間違いのないことだ。このような軽率かつ向う見ずなことに猛進する前に、以下の研究を段階を踏んで行う必要がある。

1) 「精神病リスク」というものの、実績と信頼性のある定義とはどういうものか

2) 現在の途方もない高偽陽性率を、許容しうるレベルにまで下げることができる定義とその運用方の研究

3) 「早期介入」が精神病予防に本当に効果があるかどうかの確かな証明

4) 抗精神病薬の推定使用率と、それが早期介入のリスク/ベネフィットのバランスシートに全体的としてどのような影響を及ぼすかの判定

5) 早期診断がスティグマや自己認識に及ぼしうるメリット・デメリットの研究

6) 将来起こる障害を予防するという真偽の疑わしいものに支出される金額と、すでに明確な疾患治療に使われる額の限界効用の比較

こうしたことの研究事業には、世界中のいくつものグループと、数十年もの期間を要する。

おそらくは失敗に終わると思われるようなことに4億ドルもの大金をつぎ込むというのであれば、それでも必ず必要な研究なのだ。このオーストラリアの実験は、目隠しをして飛行機を操縦するようなもので、本来は離陸すべきものではなかったもの。 可能性の低い未熟な予防を施すようでは、「予防」の名もすたれよう。マクゴーリの意図は明らかに崇高なものだろう。しかしそれはドンキホーテと同種のものである。優しいナイトの非現実的な善意と見当違いの介入が、いたるところで大惨事と混乱を引き起こしたのと同じだ。 残念だが、子供たちを守りたいというオーストラリアの強い意図とは裏腹に、子供たちを大きなリスクに曝すことになるだろう。マクゴーリのビジョンには喝采を送りたいが、盲目的に彼に追従し、未知なる危険領域に入るのはいただけない。
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現在オーストラリアでは西オーストラリアの国会議員も追及に加わって、マクゴーリと製薬企業との癒着、データの捏造問題、抗精神病薬の多処方がマスコミでも取り上げられ大論争となっているが、日本では例によってマスコミがほとんど沈黙し、この精神医療早期介入があまりにも無批判に受け入れられてしまっている構造は、福島原発問題と同じものである。

社会学の見地からもその倫理性が疑われる早期介入に対し、口の悪さは天下一品、それでも言葉の端々に人間の暖かさを感じる愛媛の笠先生は・・・
 
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出たぁ、出ました・・まぬけセンター・・早期介入予後不良

青板時代に、ここぐらい誤診率の高い病院は無い・・と思っていた。
診断も処方も無茶苦茶で・・しぞーかメンバーのセカンドが殺到した。

世に、T大症候群というのがあって、
思春期に、軽い不安定があって受診すると、
薬剤テンコ盛りになって帰って来る。

東北大、東大、東邦大、富山大・・
それらのホームページを見ると、
こぞって「思春期こころの外来」みたいなもんをやって、
子供を集め、統合失調症の「前駆症状」を追いかけている。

なるほど、被害者が出るはずである。
大学以外でも、長崎大村共立、東京梅が丘、三重総合心療センターひなが・・
などからの悲鳴が多かった。

県立は、どこも似たり寄ったりだが、
静岡までが、参入しているとは知らなんだ・・。
色々書いてあるが、統失の前駆期には到底思えない(思春期にはありがちな事象)。
こうやって、統失診断がなされ、子供が被害者になっていく。

前駆期が短いと、予後が良くなる・・というのも迷信。
お前らの腕じゃ、どっちみち同じじゃ。
統失なら、前駆期の多少は、無関係・・。
テキトーな話をでっち上げるのも、東電と一緒じゃ!

予後が・・予後が・・とわめいているが、
ここへ行けば、みんな予後が悪くなる。
無能集団なら無能集団らしく、分際をわきまえて・・おとなしくしとってくれ!!
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「トーシツ以外の診断なし」と笠医師のページにも登場する松沢病院の岡崎院長が、三重県津市の豊里中学校(他1校)をモデル校に「早期介入研究」を行う三重県立こころの医療センター (ユース・メンタルサポートセンターMIE / YMSC-MIE) の広報誌には、「英国式アウトリーチに学ぶ」というのがある。

既に子供たちが精神科の薬漬けにされ、抗ウツ剤の副作用で子どもの自殺が相次ぎ、ソーシャルワーカーと精神科医、そして施設の利権が絡んで、向精神薬を子供に飲ませることを拒んだというだけで親権を剥奪される問題も起こり、精神科アウトリーチそのものが存亡の危機にあることを学んだのかと思いきや、なんと「精神疾患発症時点から訪問支援がスター卜・・・カウンセリング・薬物治療・家族支援など日本では病院で提供されているサーピスを地域で受ける」とあり、かかりつけ医との連携が謳われている。

また、「地域資源(作業所・授産施設・ヘルバーによる各種支援・行政・福祉・配食サーピスなど)を利用し多職種が連携 (看護師:木高広美)」、「こちらから出かけて相談活動…通院が途絶えてしまった際にも…治療継続 (PSW:中山愛美)」

つまり、ただ行政に相談を持ちかけただけで精神科受診を促され、薬物投与、一度捕まえた患者は手放さず、開業医や施設で患者/医療ロンダリング・・・というまさにお決まりのコース。

公立の病院に赤字が目立ち、抗精神病薬が売り上げの上位を占める製薬企業から病院での治験やこうしたセンターの設立をとおして自治体にカネが入るからと言って、子供や若者まで欺瞞にあふれた甘い言葉で誘い出し、犠牲にしようとするのは、あまりにやりすぎではないか。
 
放射能どころではない。
全国の子供や若者が精神医療の安定顧客として取り込まれ、依存性の高い向精神薬の薬漬けになる。

こうした看護師にしてもPSW にしても、自分がその手で薬を手渡し、自分が精神科受診を勧めた患者が、急激に肥っていく、入退院を繰り返してどんどん悪化する、どんどん病名が変わって薬の量が増える、そしてある日突然不審な死を遂げる、自殺する・・そういうことを日々目の当たりにしているはずである。

「医療介入がないほうが転帰が良い」
「精神科の薬物治療は脳を破壊する」
「早期介入はベネフィットよりもリスクの方が大きい」
「精神分裂症 (統合失調症) が増加しているわけではないのに子供に処方される薬剤の消費だけが急増している」

そういう医学論文や批判が多数あることを知っているはずの「専門職」である。もし知らないというのであれば専門職を名乗る資格はないのだ。
また、ほんの5分ほどインターネット検索するだけで、精神科医療の犠牲になったサバイバーたちの声が、あちらこちらに見つかるはずだ。

にもかかわらず、教科書通りの能書きだけを垂れ流し、恐怖を煽っておいしそうな餌を目の前にぶら下げる姿勢には、政府・官僚・行政やマクゴーリなどの製薬企業癒着学者同様、人間として基本的に欠落したものが彼・彼女らにもあるのではないか。


『まだもう少し死なない予定なので、中間…としておこう。
来年になれば、医者になって40年...。
ということは、少なくとも4分の3以上は、無自覚に誤診悪処方を垂れ流して来たことになる。
自分の作って来た誤診被害者の怨念が、幻聴のように聞こえて、多分死ぬまで消えることは無い。
贖罪の旅も、あまりに時間が残されていない。焦っても仕方が無いが、焦っている。

絶望的な誤診の闇の深さ、苦しむ人たちの日々の労苦...
今まで何も見えていなかった...そんな自分への悔恨!
頑ななだけの硬直化した精神医療業界への怒り!
今、改めて自分に何が出来るのか?焦るだけで先が見えない。』


これが精神医療に従事し。患者の行く末を見てきたごく普通の人間が持つ懺悔の感覚だろう。

「出生前診断で、男女の生み分けが進み、障害児の抹殺が行われる。就学時検診で、普通学級、特殊学級、特殊学校への振り分けが強制される。思春期に、スクールカウンセラーによって、メンタルヘルスをチェックされ、あやしいと見なされれば、精神科医の早期介入を受ける。大学でも、同様の検診網は進んでいるし、「病名」がつけば、やんわりと淘汰される。そして、企業に巣食う産業医は、異質な会社員をあぶり出し、メンタルヘルスの名の下に、巧妙にやめさせるのが、主要な仕事となっている。これは、優秀な「種」を保存しようとしたナチスの優生思想そのものであり、社会の多様さこそ、健全なもの・・とする当たり前の思想を、真っ向から踏みにじるものである。」

この笠医師の意見には、精神医学のあらゆる真理が含まれている。

ソーシャルワーカーやカウンセラーとしてただ無批判に精神科医と「協働」するだけの精神保健福祉士、そして「中途半端で認知行動療法はおろか何もできない」日本の臨床心理士などとは違い、「イギリス式アウトリーチ」を生み出したルーツは、人間行動をコントロールする洗脳的手法を非常に高い技術で研究していた『タビストック・クリニック』という米CIAと深いつながをもつ機関にある。ナチスに資金を提供し、統合失調症患者を大量虐殺したのも、このタビストック・クリニックを設立したユダヤ財閥である。

そして彼らがつけ込むのは人間の利己主義性

国民や国土を放射能で汚し、日本を崩壊寸前にまで追いやった原発利権構造を生んだものと同じである。

「お電話一本でお伺い、「それでは一度精神科を受診してみてはどうですか」→薬漬け/電気ショック=早期介入」

彼ら、製薬企業がバックアップする「早期介入」を唱えるものに、薬物と電気ショック以外は何もない。

巧妙に粉飾された「アウシュビッツ (人体実験)」の再来である。

米国食品医薬品局 (FDA)、妊娠中の非定型抗精神病薬に関する警告を強化

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"The FDA stiffens warnings about atypical antipsychotics during pregnancy"
『米国食品医薬品局 (FDA)、妊娠中の非定型抗精神病薬に関する警告を強化』
ロサンゼルス・タイムズ

February 23, 2011
By Thomas H. Maugh II, Los Angeles Times

FDAは月曜日、妊娠後期の女性が非定型抗精神病薬として知られる薬物群を服用した場合の胎児に対する危険性について、警告ラベルを強化すると発表した。

統合失調症や双極性障害治療薬として使用されるこの薬物群には、エビリファイ、ジオドン、ハルドール、リスパダール、セロクエル、ジプレキサなどの有名な薬も含まれている。

FDAは、ほとんどの医師がすでにこの潜在的な問題を十分認識しており、その周知徹底をはかるのが今回の目的であるとする。

離脱症状、異常な筋肉運動 (錐体外路兆候) 、過剰な眠気、震え、呼吸困難、摂食障害など、こうした薬物に関連する問題のある新生児が2008年10月29日以前に69件、FDAに報告されていたとしている。

報告された幼児の中には数時間あるいは数日で回復したケースもあるが、長期入院を要するケースもあった。

しかし現在妊娠中、あるいは将来妊娠を考える女性がこうした薬剤を急にやめることは、さらに重篤で複雑な問題を引き起こすため急な断薬は避け、医師に相談の上で最善策を講じるべきであると専門家はいう。

前回、2005年に行われたラベル警告の更新では、これら薬剤が高齢者の痴呆リスクを高めるとする警告が強化されていた。

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関西のある大学病院産婦人科に努める看護師の話では、精神科薬を処方されている妊婦が増加しているとのこと。

教師やスクールカウンセラーに精神科受診(薬物処方)を勧められるどころか、生まれる前からすでに薬漬けにされる子供たち・・・。

現代医療、とりわけ精神医療産業は、すでに「人間としての節度・倫理を放棄している」のではないだろうか。

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精神神経学雑誌2010年の112巻11号
特集「最近のうつ病の病型と治療」
『うつ病臨床における「えせ契約」(Bogus Contract)について』
井原裕 独協医大越谷病院

(以下、論文を一部抜粋)
6.「脳の病気」宣言と「えせ契約」
1)「脳の病気」宣言の問題

 うつ病を「脳の病気」と呼ぶことは、今日、再考に値しよう。欧米では、ここまで露骨な表現はしない。「化学的不均衡」"chemical imbalance" という婉曲表現にとどめているが、それでもまこ
とに評判が悪い。脳への言及は、直ちに薬物療法への誘導を示唆するからである。American
Psychiatric Association (APA) は、DSM-Ⅲ発行を機に「神経症性抑うつ」と「うつ病」の二分法を消去したが、その際の公式見解は認識(診断)の限界ということであった。けっしてすべてを生物学的に帰してかまわないということではなかった。しかし、APAは神経症概念の消去という政治的意図を持っていたので、その後急速に生物学主義へと向かった。製薬資本との共同作業がそこに加わり、いつの間にか抑うつは、SSRIの奏功する「脳の病気」となった。こうしてうつ病は、理由のない憂鬱もわけのある悲しみも、十把一絡げに「モノアミン関連脳症」となった。

「うつ病は脳の病気」とは、真実ではない。SSRIの機序から推測して打ち立てられた仮説に過ぎない。十分な立証を経たものではない。このような仮説に過ぎないものをあたかも確立した事実のようにみなすことには、大きな問題があろう。科学的合理性に立脚することを課せられた医師が、アミン仮説に過剰に依存して診療を行うことは、信頼を寄せる国民に対する背信となろう。

DSM-Ⅲの導入による『神経症性/内因性』の区別の消去は、『見たところ区別できない』に過ぎない。「すべてを『脳のせい』とみなしてよい」という意味ではなかった。そのうえ、アミン仮説の根拠となっていたSSRIの効果が、今日疑義に曝されている。「うつ病は脳の病気」との主張は極論であり、「精神医学は科学としての節度を放棄した」とみなされよう。

2)「脳の病気」宣言と「えせ契約」
「うつ病は脳の病気」とのテーゼは、うつ病臨床における「えせ契約」の温床となっている。「うつ病は脳の病気」と宣言すれば、直ちにコミュニケーションギャップが生じる。医師側は、自身の責務を薬物療法に限定させようと思ってこう宣言するが、患者側は、逆にすべては薬で解決してもらえるのかと錯覚する。その際、両者は、重大な事実を隠ぺいする。医学には限界があり、人生のすべての問題を抗うつ薬が解消してくれるわけではないという自明の理である。

このテーゼが危険なのは、精神科医の側に治療者としての不安を脳仮説に固執することで解消しようとする強迫観念としての側面があるからである。脳仮説に対する信念の強さは、面接技術の自信のなさと比例する。だからこそ、一部の精神医学者は、薬だけではどうにもならない今日の状況を見ても、依然として「うつ病は脳の病気」と強弁するのである。
  ーーーー
日本最大の精神医学会(日本精神神経学会)において、うつ病を「脳の病気」とする誤った主張が、薬物治療に対する過剰な期待や誤解を招いたことが指摘された。論文を発表した精神科医は『「うつ病は脳の病気」との主張は極論であり,「精神医学は科学としての節度を放棄した」とみなされよう」と断じた。・・・・


抗精神病薬服用者に見られる脳の委縮 - ロサンゼルス・タイムズ紙

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“Brain shrinkage seen in those taking antipsychotic medications”
『抗精神病薬服用者に見られる脳の委縮』


Melissa Healy, Los Angeles Times
February 7, 2011
メリッサ・ヒーリー (Melissa Healy) - ロサンゼルス・タイムズ紙
2011年2月7日


米国で急速に増加している抗精神病薬の投与が患者の脳の委縮に関連していることが新たな研究から判明し、こうした処方薬に対する新たな疑問がもたれている。

この研究は14年にわたって行われ、新たに統合失調症と診断された患者の脳を定期的にスキャンし、全体積と脳の主構成部位を測定。調査を行ったアイオワ大学カーバー医学校 (University of Iowa’s Carver College of Medicine) の研究者らは、こうしたスキャンをそれぞれの被験者に年2回から5回行い、精神病患者、特に妄想的な思考、幻覚および認知障害のある統合失調症患者の脳が、正常な精神状態にある人に比べて小さいことが長期間認められる原因を追究。

最も脳質量の減少が大きかったのは、「集中的」に抗精神病薬の薬物治療を受けた患者、つまり最も長期的かつ最大用量の投薬を受けた患者であることが判明。精神症状の重症度、違法薬物、アルコールなどの乱用度よりも抗精神病薬による薬物治療の「集中度」のほうが、はるかに強力な脳質量減少の予測因子であることを研究者は発見した。

容積の減少は脳の随所に見られ、脳の異種領域や左右脳半球間の伝達経路を形成する結合"白質"、また脳葉のほとんどを構成する脳細胞の密集した塊である灰白質でも起きていた。

抗精神病薬の使用がますます若年化し、また不安やうつなど、今までは抗うつ薬が第一選択薬にはならなかったような幅広い精神科のトラブルに対して抗精神病薬が処方されることが増えている中、今回、「総合精神医学文書」に発表されたこの研究は真っ向から衝突するもの。

「非定型」と呼ばれる新世代抗精神病薬の強力なマーケティングにより、抗精神病薬に分類されるこれら薬剤は米国の処方薬市場でベストセラーになっており、ヘルスケアと製薬市場の動向調査を行うIMS Healthによれば、2009年だけでも3003億ドルの売り上げをたたき出している。

より広い疾患に対する抗精神病薬処方の増加は、さらに多くの患者をこうした薬物に曝すことにつながる一方で、抗精神病薬は極度の代謝変化や体重増加にも関連するとされている。IMS Healthは、2009年に米国で非定型抗精神病薬が処方された件数が5200万件に上るとし、この種の薬が今日処方されている精神病治療薬の大部分を占めている。

「抗精神病薬の使用が特に高齢者や子供にまで広がり、激増していることを考えれば、抗精神病薬による脳組織の減少の可能性を詳細に調べることは、精神疾患のある多くの患者のリスク・ベネフィット比を評価するうえで重要な意味を持つ」と、研究者らは語る。

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この研究を行ったナンシー・アンドリーセン(Nancy Andreasen)医師は、1993年から2005年まで『アメリカン・ジャーナル・オブ・サイキアトリー』誌の主任エディターを務めた人物。

以前に本ブログでも取り上げた2008年のニューヨークタイムズ紙のインタビューでも、「投与される薬の量が多ければ多いほど、脳組織が減少する」と述べ、今回科学論文として公式に『総合精神医学文書』(2月)に発表されたことで、精神医学浄化の起爆剤となることが期待されます。

「早期に発見すれば治りが早い」とする信頼のおけるエビデンスは存在せず、発達途中の子供や若者の脳にどのような影響があるかの十分な議論すらないままに「早期発見」「統合失調症未治療期間の短縮」が唱えられる中、7~14年間薬物治療を受けた211人の統合失調症患者の脳をMRIスキャンしてわかったことは、古いタイプの抗精神病薬、新しいタイプの抗精神病薬、あるいはクロザピン、そのいずれにおいてもすべて「脳組織の減少に関連していた」とするこの研究。

「精神科医のバイブル」とされるDSM-Ⅳの著者であるアラン・フランセス氏自身の「早期発見の誤診によって薬を飲まされる子供や若者の割合は四分の三にのぼる」との指摘があり、また場合によっては身体拘束の上、強制的にこうした薬剤を服用させるのが精神医療。

このような薬を「早期治療」と称して子供や若者に処方することの是非を、社会は真剣に議論すべきでしょう。

電気痙攣療法の有効性: 文献レビュー

これまで電気痙攣療法 (ECT) の使用を公式には認めていなかった FDA が、今月27日と28日に公聴会を開き、公式に認めるべきかどうかを検討。

しかし・・・

The effectiveness of electroconvulsive therapy:A literature review
「電気痙攣療法の有効性: 文献レビュー」

このニュージーランドのジョン・リード (John Read)とイギリスのリチャード・ベントール (Richard Bental) による最近の研究では、「(電気痙攣療法による)治療中に改善を見たことを示すエビデンスは殆ど存在せず、その後に改善したことを示すエビデンスは全く存在しない」「長期的、あるいは患者によっては永続的な脳機能障害を引き起こす強力なエビデンス」としたうえで、「ECTの費用対効果分析はあまりにお粗末で、科学的に正当化できるものではない。・・・したがってECT の使用を続けることは、精神医学には科学的根拠に基づく医療 (EBM) が取り入れられていないことを示すものである」が論文の結論。

これまでもFDAはECTの安全性や有効性の証明を求めることなくもう何十年も「黙認」してきましたから、今回も米精神医学会の圧力に屈するだろうとの見方が優勢です。

「医療介入のないほうが改善する」ことを示す論文も多数存在する精神疾患。

多額の税金を使って精神医療を拡大させる真の目的はどこに?

『教育と児童心理-年次カンファレンス2011』

『教育と児童心理-年次カンファレンス2011』での教育心理学者デーヴ・トラクソン氏 (Dave Traxso) の発表。

Overuse Of Medication


Medical News Today (メディカルニュース・トウデイ)
Article Date: 16 Jan 2011 - 0:00 PST

“Overuse Of Medication To Treat Children's Behavioural Issues Causes Concern, UK”
子供の問題行動に対する薬物の過剰使用を懸念
-「製薬会社に踊らされ、子どもの問題行動に薬を過剰に使用している」と英国の教育心理学者


〈英〉国民医療サービス (National Health Service=NHS)の処方せん薬価当局 ( Business Services Authority)によると、子供へのアンフェタミンの処方が1994年から2009年の間に120倍に急増し、教育関係者と児童心理学者の間で懸念されている。

ニューカッスル・ゲイツヘッドのヒルトンホテルで2011年1月13日に開催の「教育と児童心理-年次カンファレンス」で、公認教育心理学者、デーヴ・トラクソン氏は、こうした問題やメンタルヘルスに問題があるとされた子供たちへの投薬が激増している要因に関する見解を議論。

トラクソン氏は、一時的に眠れないとか、人との交わりに多少の不安があったり、内向的であるなどの子供の行動の問題を薬物を使って対処しようとする風潮に対し、国の再調査を求めている。

「最近までは正常な範囲とされてきた行動や思考過程を示す子供への薬物治療が慢性化し急増していることに、今こそ異議を申し立てる時に来ていると私は強く感じている。

私の意見では、非常に苛酷な状況への子供の正常な反応を、こうして病理化することが密かに進んで、すでに現時点ではそれが蔓延しており、集団社会の児童期の見方を転換させてしまう脅威となっているが、これは長期的には弊害をもたらすだけのものである。

製薬企業の目的はこうした疾患をひたすら経済的利益としてのみ定着させることであり、問題の多くを脳内化学物質のアンバランスによって引き起こされるものであるとして、こうした薬剤製品のさらなる消費を煽っている。薬の過剰な使用は脳の複数の領域に生涯のダメージを与える可能性があることがわかっており、大人の薬物依存を増加させることにもなる。子供を扱う仕事をする一人の専門家として、私はこのことを大いに懸念する。

こうした問題にはもっと公平な研究が必要であり、こうした憂慮すべき習慣に対し、国による再調査が必要であると考えている」と、トラクソン氏は言う。

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フランスの哲学者ミシェル・フーコーの言う「異常者たちに対処する権力装置・監視と管理装置」である精神医学が、すでに子供を含めた社会全体の正常者にまでその範囲を広げていることの一例でもあるニュース。

テロ対策同様、精神疾患の早期介入が巧妙な正当化とともに着々と進む「監視と管理」社会。

そこにどんな未来があるのでしょう・・。

参考資料
教育思想史学会12回大会コロキウム
フーコーの講義録(1975・1976年)を読み解く
 ―『異常者たち』と『「社会を防衛しなければならない」』をめぐって―

原文text

According to the NHS Business Service Authority, some prescriptions of amphetamines for children have increased nearly 120 fold between 1994 and 2009*. This is causing ongoing concern amongst some educational and child psychologists.

Chartered Educational Psychologist Dave Traxson will discussed his personal views on this and other factors that appear to show an alarming reliance on medicating children who are perceived to have mental health issues during his presentation on the 13 January 2011, at the Division of Educational and Child psychology annual conference held at Hilton Hotel, Newcastle Gateshead.

Mr Traxson is calling for a national review of the use of medication to treat children's behavioural issues including temporary sleep problems, mild social anxiety and shyness.**

Dave Traxson said: "I feel very strongly that the time is right to challenge the growing practice of medicating our children for displaying behaviours and thought processes that until recently would have fallen within the normal range. This pathologisation of normal responses to often demanding situations for children, is in my view insidious and pervasive at this time and threatens to produce a collective societal shift of perspective about childhood which can only be detrimental in the longer term.

'In my opinion, the aim of pharmaceutical companies is to colonise these conditions purely for financial gain and they have popularised the idea that many problems are caused by suggested imbalances in brain chemicals which drives further consumption of their products. We know that overuse of medication potentially causes lifelong damage in areas of the brain and possibly increase drug dependency in adulthood. As a professional working with children this causes me great concern. Further impartial research on these issues is needed and I feel a national review of these worrying practices must be undertaken".

精神疾患薬物治療-再発と悪化のメカニズム

Updates on the Epidemic

MAD IN AMERICA

"Antipsychotics increase a person’s biological vulnerability to psychosis"
『抗精神病薬は精神病に対する生物学的脆弱性を増す』

by Robert Whitaker


1970年代、研究者は抗精神病薬がD2受容体として知られるドーパミン受容体のある特定の亜型(サブタイプ) をブロックすることを発見。そのブロックに反応して脳がD2受容体密度を増加させる。こうしてドーパミンに対して「過敏」になり、それによって生物学的にさらに精神病に対して人は脆弱になるのではないかと、2人のカナダ人医師、ガイ・シュイナード (Guy Chouinard)、およびバリー・ジョーンズ (Barry Jones) は推論した。

統合失調症患者が抗精神病薬の服用を停止しようとすると再発し、長期にわたって薬物治療を受けているにもかかわらず悪化することが多いのは、これが理由ではないかと推論。そして、長期的には多くの患者が「遅発性精神病」を発症し、そうなると「以前にも増して症状が悪化したように見える」ことを二人は報告した。

シュイナードとジョーンズが1970年代後半から1980年代前半にかけて提起したこの仮説は、つかの間の怒りを買うことになったが、ほとんど忘れ去られていた。事実上の臨床所見に基づいたこの仮説が示唆するのは、長期的に見ると抗精神病薬が精神病の症状を悪化させるということであり、そう考えることは、統合失調症と診断される患者は生涯にわたって薬を飲み続ける必要があると公言してきた精神医学を、明らかに危うくするものであったのだ。

しかし2005年、トロント大学のフィリップ・シーマン (Philip Seeman) はこの仮説を洗い直し、精神病の動物モデルにおいて、アンフェタミン、エンジェルダスト、遺伝子突然変異、あるいは脳障害など、様々な精神病トリガーのすべてがドーパミンに対して「高い親和性」を持つD2受容体の増加を引き起こし、またジプレキサのような新しい非定型薬を含めた抗精神病薬でも同じことが引き起こされたことを報告。言い換えれば、精神病の動物モデルにおいて「共通経路」と特定されるまさに生物学的異常を、抗精神病薬が引き起こしたことになる。

つづいて2007年、シーマンらはこのドーパミンに対する過敏性が、「現在行われている抗精神病薬投与が経時的に治療の失敗につながる理由である」と報告。
シーマンらがそれを調べた方法はこうである。

脳のドーパミンレベルを上げるアンフェタミンをラットに投与すると、ラットは歩行運動 (ロコモーション) を増加させる。抗精神病薬が最初はこのアンフェタミンにより誘起されたラットの運動を阻害するが、それは抗精神病薬がドーパミン受容体を阻害するためである (その結果、アンフェタミンの効果を無効にする)。しかし経時的にはその抗精神病薬がラット脳のD2受容体の著しい増加を誘発し、ドーパミンに対して「高い親和性」を持つD2受容体を2倍以上にするとシーマンは報告した。ラットはドーパミンに対して「過敏」になっており、こうなるとアンフェタミンを投与しても、もはやアンフェタミンにより誘起された運動を抗精神病薬はブロックしなかった。

このことは、経時的に「抗精神病薬がたびたび効かなくなる」理由を説明する・・・・今回の結果から、抗精神病薬によって起こったドーパミンに対する過敏性が、患者によっては精神病の再発を生じやすくしていることが示唆されると、シーマンは報告。

言い換えれば、シーマンらの対象動物は、30年前にシュイナードとジョーンズが唱えた「ドーパミン過敏」仮説を確認したのである。抗精神病薬は、経時的に精神病に対する生物学的脆弱性を増し、このことが多くの患者を慢性病に至らせている。

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NOTE

○ 筆者 Robert Whitaker (ロバート・ウィテカー)氏について

医療・科学分野を専門とする調査報道ジャーナリスト。
精神医療と製薬企業に関する記事でPolk賞(医療部門)・National Association of Science Writers賞を二度獲得。
また、精神医療による虐待をシリーズで取り上げた記事により、ピューリツァー賞の最終選考にノミネート(1998)。

デカプリオ主演の映画、「シャッター・アイランド」は、彼の著作「Mad in America」をヒントにしたといわれている。




original text

Antipsychotics increase a person’s biological vulnerability to psychosis

During the 1970s, researchers learned that antipsychotics blocked a particular subtype of dopamine receptor, known as the D2 receptor. In response to that blockade, the brain increases the density of its D2 receptors. This, reasoned two Canadian physicians, Guy Chouinard and Barry Jones, makes a person “supersensitive” to dopamine, and thus more biologically vulnerable to psychosis.

Chouinard and Jones reasoned that this was why so many schizophrenia patients relapsed when they tried to go off an antipsychotic, and also why schizophrenia patients who stayed on the medications long-term nevertheless worsened. Many patients develop “tardive psychosis” over the long-term, and when this happens, Chouinard and Jones reported, the “illness appears worse” than ever before.

When Chouinard and Jones raised this hypothesis in the late 1970s and early 1980s, it caused a brief fury, and then was largely forgotten. This hypothesis, which in fact was supported by clinical findings, suggested that antipsychotics worsened psychotic symptoms over the long term, and that understanding clearly imperiled the story that psychiatric had told to the public, which was that people diagnosed with schizophrenia needed to be on antipsychotics all their lives.

However, in 2005, Philip Seeman at the University of Toronto revived it with a report that in animal models of psychosis, all of the various psychotic triggers—such as amphetamines, angel dust, genetic mutations, or brain lesions—caused an increase in D2 receptors that have a “HIGH affinity” for dopamine, and that so did antipsychotics, including the newer atypicals like Zyprexa. In other words, antipsychotics caused the very biological abnormality identified as the “common pathway” in animal models of psychosis.

Then, in 2007—and this is the study I recently came across—Seeman and his colleagues reported that this dopamine supersensitivity was why “ongoing antipsychotic treatment leads to treatment failure over time.”

Here’s how they determined this. When rats are given amphetamines, which up dopamine levels in the brain, they show increased locomotion. An antipsychotic—at first—blocks this amphetamine-induced locomotion in rats, and that is because the drug blocks dopamine receptors (and thus counter the effects of an amphetamine.) But over time, the antipsychotic induced a notable increase in D2 receptors in the rat brain, and more than a doubling of D2 receptors with a high affinity for dopamine, Seeman reported. The rats had become “supersensitive” to dopamine, and after this happened, when they were given amphetamines, the antipsychotic no longer blocked the amphetamine-induced locomotion.

This, Seeman reported, explained why “antipsychotics so often fail” over time . . . our results suggest that an antipsychotic-induced increase in dopamine sensitivity might predispose certain individuals to psychotic relapse.”

In other words, their study animal confirmed the “dopamine supersensitivity” hypothesis advanced by Chouinard and Jones 30 years. Antipsychotics increase a person’s biological vulnerability to psychosis over time, and this leads many to become chronically ill.


米障害児早期介入/支援(SSI)の崩壊と、メンタルヘルス・カウンセラーの視点

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THE BOSTON GLOBE 紙 (電子版)

“The Other Welfare”
『もうひとつの福祉』 - ボストングローブ紙

本来は主に重い身体障害のある子供向けに作られたはずの追加保障所得(SSI)プログラム。
それが今、行動、学習、精神障害のある貧困家庭の児童を対象に、連邦政府から100億ドルの手当が支給され、就学前児童が発話の遅れやうつ病などを理由に支給対象とされるなど、若年層化も進んでいる。
受給資格を得るのはそう簡単ではない。子供が向精神薬を服用していることが不可欠であると信じる親も多い。
しかし、いったん受給すると、その魅力から抜け出すのは容易なことではない。
また当局が子供の改善状況を調査することもないのが現状だ。


Day 1-障害児プログラムにおける厳しい選択
Day 2-支援が生んだ予期せぬ副作用
Day 3-アルバイト、それとも家計・・子供のジレンマ

連邦による100億ドルの貧困家庭児童向け障害者プログラムが本体の目的から大きく逸脱したものになってしまっていることが、ボストングローブ紙の調査で判明した。
現在、このプログラムは代替福祉制度へと急速に姿を変えつつあり、そこには向精神薬を子供に服用せざるをえなくなるなど、経済的な誘因がある。
その認定理由となっている一番のカテゴリーが、ADHD (注意欠陥過活動性多動性障害)である。

概略(抄訳)
16歳でシングルマザーとなったジェニバ・フィールディングさん。3人の子供の養育は経済的に大きな負担。 数年前からSSI という制度があることを近所の人から聞かされていたが、それには障害児であることが条件。そしてADHDなどの精神障害の場合には向精神薬を服用していないと資格がもらえない。しかしそういう薬を服用する子供を多く見てきたフィールディングさんには、いかに生活が苦しくても、また医者が自分の子供たちに「反抗的行為障害」「うつ病」「ADHD」などの名前を付けても、SSI を申請する気にはなれなかった。だが増える一方の借金。友人の「試してみたら?」の言葉に後押しされ、ついに申請に踏み切る。

二人の息子で申請したところ、申請は拒否。二人とも薬を服用していなかった。そこで去年、学校の先生から10歳になる3番目の子供に衝動性の薬を飲ませるようにと説得され、申請の結果、何週間も待たないうちに受理の通知が届いた。

「結局手当をもらうには子供に薬を飲ませないとだめなのよ」と、フィールディングさん。

もちろんフィールディングさんのこの行為は決して違法ではない。障害児支援というSSI プログラム本来の目的からは大きく逸れ、子供に向精神薬という非常に有害な薬を飲まさざるをえない福祉制度に変わってしまっている一例である。

今回ボストングローブ紙が行った調査でわかったことは、こうして月700ドルという手当 (大半の家庭にとっては月収の半分以上を占める) が支給されるSSIの恩恵を受ける家庭にとっては、もはやそれを手放せない。しかしそこにはいくつもの問題もある。

SSI有資格者にはメディケイド(医療保険)が自動的に与えられ、医療費は無料である。子供がいつまでも「精神障害児」でいることを家族が望む結果となる。
症状の改善などは無関係。ただし子供たちが職に就くことは許されない。就職と同時にSSIの資格を失うからだ。

将来日本でアニメーターとして働くのが夢と語るビアンカ・マルティネスさん(15歳)は、周囲の仲間と同じようにアルバイトをすることができない。収入があると補助が打ち切られるからだ。ADHDとうつ病で自分がプログラムから受け取る月600ドルが家計を支えていることを知っている。

ボストングローブ紙が入手した連邦政府の統計が示すSSI 有資格者に占める精神障害児の割合の急増は、衝撃的なものだ。昨年SSIの恩恵を受けた120万人の低所得家族の子供のうち、53パーセント、つまり64万人が精神・学習・行動障害児とされていた。1990年にはわずか8パーセントに過ぎなかった障害だ。その内訳は、ADHD、幼児の言語遅滞、自閉症のスペクトラム障害、双極性障害、うつ病、そして学習障害の順。

こうしたSSIの変貌を、障害者やメンタルヘルス支援団体の勝利ととらえる向きもある。脳性麻痺やダウン症と同じように、うつ病やADHDを援助すべきだという意見だ。しかし、「ほんの数年前には子供が双極性障害などという診断を受けることもなかった。それが今はどうだ。私たちが扱う相手も症状もすっかりかわってしまっている。世の中が変わってしまった」と語る社会保障局幹部、デビッド・ラストのような意見も多い。

こうしたSSIプログラムを受ける子供たちには、3年に一度、医療機関による見直しが行われ、症状の改善などをチェックする規則になっている。しかし、2000年から2008年にチェックを受けた子供の数は平均10パーセント。2007年と2008年にはわずか1パーセント未満。2009年、2010年も同程度になる見通しだ。
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Disability system’s other recipient

“Disability system’s other recipient: drug firms”
『障害者制度、そのもうひとつの受益者-製薬企業』
ボストングローブ紙

貴紙3部シリーズの記事は、障害者制度の崩壊と現代の低所得者層が抱える難しい選択を顕在化させるものですが、この制度の最大の受益者、つまり製薬企業については述べられていません。

過剰処方される精神科薬剤、つまり科学的に問題が多いながらも、巧妙な宣伝活動を通じ、組織的販売促進戦略によって売られている薬を、政府補助金で賄われるメディケイド(医療保険)が買うことで数千億ドルもの利益を上げているのは製薬企業。

製薬企業が生物学的精神医学分野と連携し、ADHD、双極性障害、抑鬱障害などの薬のために巨大マーケットを創り出している。これらの薬剤は精神障害の治療薬として売り込まれてはいるものの、その危険な副作用や長期結果は実際より少なく報告されている。また抗精神病薬は、治療対象であるはずの精神障害そのものを引き起こし、また症状を長引かせることすらある。

障害者給付金を必要とし、支給されることに値する人は多い。しかし悲しいことではあるが、今のこの絶望的な経済状態にある社会においては、精神科のラベルを甘んじて受け入れ、危険な薬を服用し、生涯にわたって障害者として制限された人生を送らざるを得ない貧しい人たちが多いのも事実である。残念ながら今回のグローブ氏の記事は、正しく機能していない障害者制度を利用する貧困層の方に焦点を当てているが、その根底にあるアメリカの不正と、「もう一つの福祉」を煽る本当の勢力についての記述が欠けている。

筆者:
リチャード D. ルイス
マリオン

ニューベッドフォード 有資格メンタルヘルス・カウンセラー


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「製薬企業が患者団体を裏で操って国に圧力をかけさせ、薬を承認させる、あるいは補助金を出させる」という製薬企業の常套手段がつづられた公文書が、先日ウィキリークスでも暴露されたばかり。

“WikiLeaks: Drug firms tried to ditch Clark”
By David Fisher and Jonathan Milne
5:30 AM Sunday Dec 19, 2010

『ウィキリークス:製薬企業による厚生相 (健康相)の厄介払いを暴露』
ニュージーランド・ヘラルド紙 (NZ HERALD)

ウィキリークスの25万語に及ぶ極秘通信文をHerald on Sunday 紙の上級スタッフ、デイビッド・フィッシャー (David Fisher) とジョナサン・ミルネ (Jonathan Milne) が入手した。この膨大な文書に困惑する政治家が今後出てくるだろうが、国家安全保障にも関わる重大な問題が提起されている。 2,3日中には本紙ウエブサイト (nzherald.co.nz) に全通信文をアップロード予定。

今回リークされたアメリカ外交公電によると、当時健康大臣であったヘレン・クラークを製薬企業が排除しようとしていた。

また、大製薬企業のひとつは、ニュージーランド政府の薬剤購入制限規則に強い反発を見せ、米国との自由貿易協定締結に反対するようロビー活動をしていたことが記されている。

製薬業界がニュージーランド政府内部にけん引力を求めることに奮闘していた詳細が、ウィキリークスが入手し、今回暴露した外交通信文の中に隠れていた。

これらの通信文は、ニュージーランドに対して薬価政策の見直しを迫る製薬企業側の戦略変更を明らかにするもの。

政府に対する直接的なロビー活動に代え、承認されていないために使えない薬の情報を患者団体に提供することで、患者扇動作戦に切り替わったことが、米大使側に伝えられていた。本文には、「ニュージーランド人を教育する」としている。

また、ファイザー社は、ニュージーランド政府が薬価政策を変更するまでは何があっても「自由貿易交渉には反対する」とも記されている。

また通信文では、製薬企業と、クラーク、アネット・キング健康大臣との間に緊張があったことも強調。

「当時の健康大臣であったクラークを大臣の席から退かせようとして失敗したことに対し、製薬産業は代価を支払うことになるだろう」と記している。

ニュージーランド医薬品局の最高経営責任者、デニスウッド氏はきのう、この緊張は政府の「新たな人事」によって緩和されたと談話を発表。6年前から製薬産業はすでに変わったとした。


問題とされる外交通信文 (一部抜粋)
http://www.nzherald.co.nz/nz/news/article.cfm?c_id=1&objectid=10695113

December 15, 2004
SUBJECT: NEW ZEALAND'S PHARMACEUTICAL MARKET: NO QUICK FIX

Classified by: DCM David R. Burnett. Reasons: 1.4 (b) and (d).

1. (SBU) Summary: After trying in vain for years to persuade the New Zealand government to change its restrictive pricing policies on pharmaceuticals, the drug industry is taking another tack: reaching out to patient groups with information designed to bolster their demands for cutting-edge drugs not already covered by government subsidy. Several U.S. drug companies also hold out hope that a New Zealand-U.S.free-trade agreement could be a lever for improving their access to New Zealand's pharmaceutical market.


『製薬市場に手っ取り早い解決策はない』
2004年12月15日

製薬産業界は制限的薬価政策の見直しをニュージーランド政府に求めているがうまくいかないため、他の戦略をとる予定。患者団体に手を伸ばし、政府補助金の未対象となっている最新薬剤に対して患者の要求が高まるような情報を提供する。アメリカとニュージーランドの自由貿易協定が、ニュージーランドの製薬市場へのアクセス改善のためのテコ入れになるのではないかとの見方も、一部製薬企業にある。

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気に入らなければ担当大臣(日本では厚労相)の首をすげ替え、患者団体を煽って新薬を承認させる・・・。

こうした製薬企業の『商い習慣』が大問題となり、日常的にマスコミに取り上げられる欧米とはちがって、どうも日本人、特に医療従事者やメンタルヘルスカウンセラーは、あまりに「脳天気」でいけません。

子供や若者を向精神薬漬けにしようという「早期介入」「早期支援」にしても、もちろん製薬企業が裏で手を回し、国に圧力をかけてのもの。

それを、早期介入によって「未治療期間」を短くし、「予防のために子供に向精神薬を飲ませる」とする客寄せパンダ学者の言うことを真に受けた教育者、医療従事者、スクールカウンセラーなどのなんとも多いこと・・・。

子供の頃からワクチン漬け、薬漬けで、ほとんどシャブ中のアメリカ人児童。

日本の子供たちを守るはずの者たちが、実は最前線で子供をアメリカ同様の危機状態に曝しているという皮肉。

もちろんこれは製薬会社や精神医療単独でできることではない。政府(厚労省・文科省)がグルでなければ不可能なこと。
それがこの大使館公電でも示だれている。

「子ども手当」の陰に隠れて・・・。

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original text

The Supplemental Security Income (SSI) program for children was created mainly for those with severe physical disabilities. But the $10 billion in federal benefit checks now goes primarily to indigent children with behavioral, learning and mental conditions. Qualifying is not always easy -- many applicants believe it is essential that a child needs to be on psychotropic drugs to qualify. But once enrolled, there is little incentive to get off. And officials rarely check to see if the children are getting better.

story
Cash and hard choices in disability program for children

A Boston Globe investigation finds that a $10 billion, federal disability program for indigent children has gone seriously astray. It is now a fast-growing alternative welfare system with troubling incentives - such as financial reasons to take psychotropic drugs. The top category for approvals is ADHD.

A legacy of unintended side effects

Geneva Fielding, a single mother since age 16, has struggled to raise her three energetic boys in the housing projects of Roxbury. Nothing has come easily, least of all money.

Even so, she resisted some years back when neighbors told her about a federal program called SSI that could pay her thousands of dollars a year. The benefit was a lot like welfare, better in many ways, but it came with a catch: To qualify, a child had to be disabled. And if the disability was mental or behavioral — something like ADHD — the child pretty much had to be taking psychotropic drugs.

Fielding never liked the sound of that. She had long believed too many children take such medications, and she avoided them, even as clinicians were putting names to her boys’ troubles: oppositional defiant disorder, depression, ADHD. But then, as bills mounted, friends nudged her about SSI: “Go try.’’

Eventually she did, putting in applications for her two older sons. Neither was on medications; both were rejected. Then last year, school officials persuaded her to let her 10-year-old try a drug for his impulsiveness. Within weeks, his SSI application was approved.

“To get the check,’’ Fielding, 34, has concluded with regret, “you’ve got to medicate the child.’’

There is nothing illegal about what Fielding did — and a lot that is perhaps understandable for a mother in her plight. But her worries and her experience capture, in one case, how this little-scrutinized $10 billion federal disability program has gone seriously astray, becoming an alternative welfare system with troubling built-in incentives that risk harm to children.

A Globe investigation has found that this Supplemental Security Income program — created by Congress primarily to aid indigent children with severe physical disabilities such as cerebral palsy, Down syndrome, and blindness — now largely serves children with relatively common mental, learning, and behavioral disorders such as ADHD. It has also created, for many needy parents, a financial motive to seek prescriptions for powerful drugs for their children.

And once a family gets on SSI, it can be very hard to let go. The attraction of up to $700 a month in payments, and the near-automatic Medicaid coverage
that comes with SSI approval, leads some families to count on a child’s remaining classified as disabled, even as his or her condition may be improving. It also leads many teenage beneficiaries to avoid steps — like taking a job — that might jeopardize the disability check.

The latest federal statistics, obtained by the Globe through a public records request, show a stunning rise over the past two decades in the number of children who qualify for SSI because of a variety of mental disabilities.Continued...

story
Benefit increasingly goes to the very young
Preschoolers are the fastest-growing age group qualifying for a federal disability program, largely because of a 12-fold spike in cases of speech delay. The government is aggressively trying to help these young children, but spends little time to see if they're getting any better.

A coveted benefit, a failure to follow up

As federal disability aid for poor children increasingly targets the very young, required case reviews to ensure the help is necessary or appropriate have dwindled to an alarming degree

HOLYOKE — Her toddler was adorable and rambunctious, but his vocabulary was limited to “Mommy’’ and “that,’’ while other children his age knew dozens of words. When little Alfonso tried a full sentence it came out in a swirl of sounds, often followed by a major league tantrum when he realized he was not understood. And so his mother, Roxanne Roman, was not surprised when the 18-month-old was diagnosed by a specialist with speech delay.

It came as a shock, however, when she learned from relatives that Alfonso’s problem might qualify him for thousands of dollars in yearly disability payments through the federal Supplemental Security Income program. For Roman, pregnant with her second child at age 17 and living at her mother’s, the extra income was attractive. She wanted to rent her own place.

Within three months, the boy’s application was approved. Alfonso receives $700 in monthly cash benefits, plus free government-paid medical coverage. Roman said her relatives told her she can pretty much count on the disability checks for Alfonso, now 5, to keep arriving in the mailbox for the rest of his childhood.

“They don’t ask many questions about the child once you’re approved,’’ Roman said.

Alfonso is part of the wave of very young children swelling the ranks of this $10 billion disability program — once primarily for those with severe physical disabilities but now dominated by children with behavioral, learning, and mental disorders. Children under 5 are the fastest-growing age group qualifying for SSI benefits, representing four of every 10 new cases, according to data obtained from the Social Security Administration, which runs the program.

Driving much of that growth is the twelvefold spike since 1997 of children approved based on a primary diagnosis of delayed speech, a sometimes persistent but more often short-lived affliction that starts in toddlerhood.

It is a program with the idealistic goal of helping needy families with disabled children, part of the federal government’s broader drive to intervene early in such cases. But a Globe review has found that while SSI provides a coveted financial benefit for growing numbers of the very young children, it largely fails to monitor their progress or to guide out of the disability system those whose condition has improved.

Government data show that Social Security officials have, over the past decade, fallen far short when it comes to conducting the regular case reviews required by statute. A typical SSI disability case is supposed to get a full medical review every three years, but from 2000 to 2008 the agency examined, on average, only 10 percent of the children on SSI.

In both 2007 and 2008, the review rate dropped below 1 percent, and preliminary data suggest the record for the last two years is just as low. In fact, a Social Security study of children receiving SSI until age 18 found that some 40 percent never had even one disability reevaluation during their childhood years.Continued...

story
For teenagers, a difficult balancing act
Many teenagers in this federal disability program dream of fulfilling careers and adult lives free of government dependency. But for now, they decline part-time jobs, largely because they fear working will jeopardize their disability checks. Their families are poor and need the money.

A cruel dilemma for those on the cusp of adult life

Many teenage recipients of federal disability benefits say they feel pressure to avoid work, not wanting to raise doubts about their status and jeopardize vital family income

HOLYOKE — Bianca Martinez is 15 and has a dream, to work someday as an animation artist, preferably in Japan, a country she has been fixated on for years.

But for now the idea of getting any kind of paid job, even at the Holyoke Mall, where many of her teenage friends work, worries her because of what she might lose: Her $600-a-month federal disability check, which represents more than half her family’s income.

“That’s why I’m not working this summer,’’ said Martinez, a freshman at Holyoke High School who is being treated for ADHD and depression. “If I work and I get a certain amount, then they’ll take money away from my mom. She needs it. I don’t want my mom’s money to go down.’’

Tens of thousands of teenagers who receive disability checks through the $10 billion federal Supplemental Security Income face this same painful dilemma:
They are old enough to accept part-time jobs, but they worry that the extra income will be detected by the government and cause their benefits to be docked or terminated. In many cases, their indigent families have depended on the income for years.

This is, a Globe review has found, another disturbing unintended side effect of a program built on good intentions — targeting aid to the disabled children of America’s poorest households. Teens whose diagnosis has meant vital income for their families feel pressure to stay away from work — even if they are capable of being employed — and rue missing out on a vital part of growing up, the proving ground for the adult workplace.

It is a problem the Social Security Administration, which runs SSI, is concerned about but does not know how to resolve. And it is a problem that many of the dozens of poor families interviewed by the Globe are remarkably candid about, even as it pains them to speak of it.

Milly Cruz, Bianca’s mother, was laid off earlier this year from her job as a special education aide. She acknowledged that Bianca’s benefit, in addition to her oldest daughter’s $500-a-month SSI check for ADHD and speech delays, has sustained the family for more than a decade. She is not happy about it, but she also does not see an easy way out.

“It makes me sad that my daughter worries about me and the income, the SSI check,’’ she said while sitting in her daughter’s bedroom, filled with Japanese artwork. “She’s got enough issues. She shouldn’t have to worry about the budget in the family, or my income problems.’’

According to Social Security Administration rules, a teenager’s first $85 a month in earned income can be kept without affecting SSI benefits; beyond that, however, the federal agency deducts $1 for every $2 earned, which many teens see as a virtual 50 percent tax rate. If a family’s total household income passes certain thresholds, SSI checks can be cut off entirely. Such Social Security scrutiny, triggered by income, can also lead to a more serious consequence: a determination that a teen is no longer disabled at all.Continued...

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WHILE YOUR three-part series exposed a broken disability system and the difficult choices being made by today’s underclass, it did not mention the biggest welfare recipient of them all - the pharmaceutical corporations.
They make hundreds of billions of dollars with government-subsidized Medicaid insurance buying their overprescribed psychiatric medications - drugs that are systematically promoted through sophisticated, but scientifically disputable, public relations campaigns.

Corporations work with the field of biological psychiatry to create huge markets for their medications for ADHD and bipolar and depressive disorders.
While these medications are hyped as being a cure for mental disorders, their dangerous side effects and long-term consequences are underreported.
Sometimes they can even create or perpetuate the very mental disorders that they are supposed to cure.

Many people need and deserve disability payments.
However, it is a sad commentary on this society that, in order to survive in this desperate economy, many poor people feel forced to accept the terrible option of receiving a psychiatric label, taking potentially dangerous psychiatric medications, or accepting the limitations of a lifetime of diability checks.
Unfortunately, the Globe series focused more on the poor for taking advantage of a poorly run disability system than on the underlying injustices in America and the real forces fueling the “other welfare’’ system.
Richard D. Lewis Marion
The writer is a licensed mental health counselor in New Bedford.

新たな児童虐待の手口 - 子供への精神科診断と精神科薬投与

The New Child Abuse

"The New Child Abuse: The Psychiatric Diagnosing and Drugging of Our Children"
『新たな児童虐待の手口 - 子供への精神科診断と精神科薬投与』

ハフィントン・ポスト紙(Huffington Post)- Dec 17, 2010

by Peter Breggin (ピーター・ブレギン)


世界中どの社会にも、弱者を虐待する方法が存在する。子供、女性、高齢者、民族的・人種的・宗教的少数派、貧困者、精神的に苦しむ人、身体障害者、型にはまらないライフスタイルで生きる人。こういう人たちは世界中どの社会でも、程度の差こそあれ、虐待を受けてきた歴史があり、今も虐待の対象である。

こうした虐待を完全に排除することは不可能であることは確かであるが、虐待があまりに広がり、個々の国民がこれらの虐待を正当化、あるいは無視し、明確な態度を打ち出していないこともまた確かなことである。

これまでは、道徳、宗教、愛国心、あるいは民族の名のもとに、虐待の蔓延が正当化されてきた。しかし今私たちは、科学と医学の名のもとに最悪の虐待が正当化されつつあるのを経験している。

それが現代の手口なのだ。

科学と医学による巧妙な合理化と正当化によってまったく認識されていないが、現代社会で最も破壊的かつ広範囲な児童虐待に、鋭い嗅覚の備わった大人なら誰でも、そして子供の多くも気づいている。おそらく成人アメリカ人、そして大人になりかけている子供ならだれでもこの虐待の被害に遭っている子供を少なくとも一人ぐらいは知っている。特に教師、コーチ、あるいは子供相手の仕事をする人なら、この新たな虐待に遭っている子供を、何十人、時には何百人も知っているはずだ。

私たちの社会に特有の新たな児童虐待、それは子供に対する精神科診断と投薬である。

診断には、LD (学習障害)、 ADHD (注意欠陥多動性障害)、 OCD (強迫性障害)、反抗的行為障害、双極性障害、アスペルガーや自閉症のスペクトラム障害など、数えきれないほどの障害がある。また子供たちは、各種心理テストの被害者でもある。それによって不注意や実行機能の欠陥を特徴とする前頭葉機能不全などと、勝手なレッテルを張られてしまうことも増えている。

そしてこうした診断の増加に伴い、刺激剤、抗うつ薬、トランキライザー、気分安定剤、抗精神病薬など各種精神科薬剤が、広く子供に投与されているのだ。またこうした薬剤の中でも特に破壊的とされるリスパダール、ジプレキサ、ジオドン、セロクエルといった抗精神病薬を子供に使うことが、FDA (米食品医薬品局) によってどんどん正式に承認されているのである。一方で、血圧降下剤から抗けいれん薬に至るまで、成長期にある子供の脳を鎮静化させるあらゆる薬も、その有害な影響を無慈悲にも顧みることなく、日常的に処方されている。

抗精神病薬の多剤投与によって抑制され、潰されてしまっている子供たちを見ることも、今や稀なことではない。

おそらく今の子供たちの10~20パーセントは、一度はそういう診断を受け、薬を飲まされることになるだろう。特殊学級や児童養護施設の子供、あるいは障害者保障制度 (SSI/SSDI) の恩恵を受ける子供に限れば、その数はほぼ100パーセントである。児童保護サービス、教育機関、精神科医療機関によって選び出された子供が、精神科薬の犠牲者になる傾向にある。向精神薬複合体、つまり製薬業界・精神医療業界・米国立精神衛生研究所・保険会社・その他製薬企業をスポンサーとする様々な団体が、この虐待を生む源になっている。両親による虐待は稀である。親たちは「権威」にミスリードされ、脅されることで、より良い判断が狂わされ、子供を薬漬けにしてしまうのだ。

そこには自明の二つの法則がある。
その1- 自分の頭に「何か悪いこと」が起こっていると子供に思わせる。例えば遺伝的な混線、あるいは生化学的な不均衡が起こっていると思わせることで、自尊心、個人の責任、自制心、無限の将来への希望を子供たちから確実に奪い去る。
その2- 自分には精神障害があると子供に信じ込ませる、あるいはあるかのように扱い精神科薬に頼らせることで、生涯にわたって精神障害患者を作り上げる。

さらにもう二つの法則があり、これには多少の科学的なエビデンスが必要となる。
その1- アルコールやマリファナ、そして精神科薬などの精神活性物質は、脳や心の機能を弱め、障害を与えるものであり、どれひとつとして精神障害を改善するものはない。これらの物質を摂取することで得られる気分の良し悪しに関わらず、それがどのような精神活性物質であろうとも、本来あるべき心や精神に部分的な障害を引き起こす。もう少し具体的に言えば、その殆どが脳細胞にとっては毒である。私はこれを、精神科治療による「脳損傷の法則」と呼び、医学教科書には千件以上もの参考文献を掲げて説明、立証してきた。
その2- 刺激剤による慢性うつ病や成長の阻害、そして精神病治療薬剤による糖尿病、重度の肥満、外観を損なう神経障害、短命化など、あらゆる精神治療薬には恐ろしい、そして時には死をもたらす有害事象を引き起こす可能性がある。以上のことを確認し、さらに知識を身につけるには、「抗精神病薬」をグーグル検索すればよい。あるいはこれをテーマに私の書いた本、特に「Brain-Disabling Treatments in Psychiatry, Second Edition (精神医学による脳に損傷を与える治療) 」を読むのも良い。診断名は変わる。薬剤の化学構造も変わる。そして販売促進戦略も変わるだろう。しかし、精神科の診断と子供に薬を飲ませることは常に虐待であることに変わりはない。

さて、ここからは皆様に難しいですが試していただきたい。精神科の診断が下され、もうすぐ薬を飲み始めることになった子供の身になって、今、自分がどんな気持ちで、どんな精神状態にいるかを想像していただきたい。子供と同じ気持ちになっていただきたい。でも落胆するのではない。子供が生まれながらにして持っている願い-愛し愛されたい、理にかなった躾を自分の糧としたい、遊びたい、楽しみたい、大人になって責任ある行動をしたい、学びたい、そして自分で決めた夢に向かって手を伸ばしたい-そういう気持ちに共感していただきたい。

どうですか? 子供の気持ちになれたでしょうか?そういう心の状態で、「君は正常じゃない」、「君には障害がある」、「君は他の子と違うけど、それは良い意味じゃないよ」と言われたら、皆さんはどう感じられるだろうか?精神障害は言うに及ばず、他と違うということを、みなさんはどのように感じられるだろうか?自分に決められた限界にそって親や先生の期待があるとすれば、あなたはそれにどのような影響を受けるだろうか?

純粋に子供の身になって考えてみてください。子供というものは、自分の恥ずかしいことを隠したり、なだめるためには、大人に対してどんなことでも言うもの。さらに言っておけば、精神活性物質は感情や認識の混乱を起こし、それを理解し判断する個々の能力を低下させる。精神科の診断によって烙印を押され、のけ者にされる気持ちがどんなものかを子供の立場に立って味わってみよう。

そして、薬を飲まされた子供の頭の中を想像する。薬はいつもと違う気持ちにさせ、それを嫌だと思っても、周囲は飲まなければだめだという。普通にしているために薬を飲まされるのは嫌だ。それでもあなたは子供。あなたには何もできない。

血液脳関門を突破し、正常な生化学的機能を混乱させる脳障害を引き起こす化学物質に適応するために、徐々にあなたの脳と心はもがき始める。薬の魔力の一面には、感情や知力の鈍化に慣れてしまうことでもはやその違いにもほとんど気づくことがなくなるというのもある。

では次にこういうことを考えてみよう。抗精神病薬を投与された子供たちは、有毒物質にどっぷり浸かった、文字通りのこの上なく汚染された脳を持って成長する。すでに知られている副作用のことを考えてみよう。そして子供の脳機能、化学物質によって永久に変わってしまったさらに細かな脳機能の変化にも思いを巡らせてみよう。

毒物が侵入する前の自分たちに開かれていた道、神が用意してくれていたはずの道、それをこの子供たちがもう知ることはない。

医学や科学の権威だから、立派な大学だから、そして国が言うことだからと、騙されてはいけない。彼らこそが一団となってこの虐待の蔓延を支えているのだ。女性や子供、そして少数派への組織的な虐待から、奴隷制度やホロコーストに至るまで、こうした虐待を許し、それによって利益を得てきたのは、これら権力側の人間であったことは歴史が物語る。社会のトップにいる権威が、こうした虐待の蔓延を正当化している。そうでなければこんな虐待が始まることはなく、それが続くはずもない。

権威は拒否。
人間としての良識、健全な倫理観、本物の科学を拠り所に。

そして正しい知識を。

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筆者について (ウィキペディアより)

ピーター・ブレギン(Peter Breggin) アメリカの精神科医。
精神医療の改革に尽力し、米国精神医学の良心と呼ばれる。

略歴
1936年5月11日生まれ。 ハーバード大学を首席で卒業後、ニューヨーク州立大学でのインターン、米国国立精神衛生研究所勤務などを経て、1968年より精神科開業医。 1971年に精神医学心理学研究国際センターを設立。 ハーバード・メディカルスクール、ジョンズ・ホプキンス大学、ジョージ・メイソン大学など、多数の大学で教えている。

ADHD批判
アメリカで最も有名なADHD批評家と、ニューヨークタイムズに呼ばれている。ブレギンによると、ADHD(注意欠陥・多動性障害)を持つと言われる子供の殆どはDADD(Dad Attention Deficit Disorder)(父親のケア欠陥障害)であり、父親が仕事や他のことに忙しかったり、そばにいなかったりすることで、十分なケアが与えられていないのだと言う。 又、子供の行動をコントロールするために教師が親に投薬の圧力をかけている実態に関し、議会で証言している

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original text

The New Child Abuse: The Psychiatric Diagnosing and Drugging of Our Children
The Huffington Post—Dec 17, 2010

by Peter Breggin

Every society has found its own methods to abuse its most vulnerable members: children; women; the elderly; ethnic, racial and religious minorities; the poor; the mentally distressed or distressing; the physically disabled; those with unconventional lifestyles. All of these have been widely abused and all remain victims of abuse to varying degrees in societies throughout the world.

Just as it is certain that these abuses can never be fully eliminated, it is also certain that these same abuses will expand to the degree that individual citizens justify or ignore them and fail to take a stand.

In the past, the most rampant abuses have been justified on moral, religious, patriotic or ethnic grounds. But increasingly we will see the worst abuses rationalized on scientific and medical grounds. It’s the modern way.

Science and medicine have so successfully rationalized and justified our society’s most devastating and pervasive form of child abuse that it remains almost wholly unacknowledged, though it is known to every sentient adult and to most children. Probably every adult and half-grown child in America knows and can identify at least one child who is the victim of this abuse. Those who teach, coach, minister to or otherwise serve children may know dozens or even hundreds of children who are victims of the new child abuse.

Our society’s particular form of child abuse is the psychiatric diagnosing and drugging of our children.

The diagnoses are becoming almost innumerable including LD, ADHD, OCD, oppositional defiant disorder, bipolar disorder, and Asperger’s and autistic spectrum disorders. Increasingly children also fall victim to psychological tests that allegedly identify frontal lobe dysfunctions characterized by inattention or flawed executive functions.

Like the diagnoses, the drugs administered to children have mushroomed to involve every class of psychiatric medication, including stimulants, antidepressants, tranquilizers, mood stabilizers and anti psychotic agents. The FDA has increasingly given official approval for giving children especially deadly anti-psychotics such as Risperdal, Zyprexa, Geodon and Seroquel. Meanwhile, anything that can sedate the child’s growing brain from anti-hypertension drugs to anti-seizure drugs are routinely dispensed with callous disregard for their harmful impact.

It’s not uncommon to find children subdued and crushed by multiple psychiatric drugs. Probably 10 to 20 percent of our children will at some time be diagnosed or drugged. This number includes nearly every child in special education classes, foster care or on SSI/SSDI. Any child singled out by child services and educational or psychiatric authorities is likely to fall victim to psychiatric drugs.

The Psychopharmaceutical Complex is the source of these abuses: the pharmaceutical industry, organized psychiatry and medicine, NIMH, insurance companies and various other groups supported by the drug companies. Few parents are abusers; they are misled and intimidated by the “authorities” and often medicate their children against their better judgment.

Two principles are self-evident: First, convincing children that they have “something wrong” in their heads such as genetically crossed wires or biochemical imbalances is the surest way to rob them of self-esteem, personal responsibility, self-mastery and the hope of an unlimited future. Second, convincing children that they have a psychiatric diagnosis or treating them as if they have one and teaching them to rely on psychiatric drugs is a prescription for their becoming lifelong mental patients.

Two other principles require a little more thought or scientific evidence: First, all psychoactive substances from alcohol and marijuana to psychiatric drugs reduce and compromise the function of brain and mind, and none improve it. Whether or not we like the feelings we get from them, all psychoactive substances impact us precisely by producing a partial disability of our highest mental and spiritual life. More concretely most are poisonous to brain cells. I call this “the brain-disabling principle” of psychiatric treatment and have described and documented it in a lengthy medical text book with more than 1,000 scientific references.

Second, all psychiatric drugs have potentially horrendous and even lethal adverse effects from chronic depression and growth stunting caused by stimulants to diabetes, severe obesity, disfiguring neurological disorders and shortened lifespan caused by “antipsychotic” agents. You can confirm and expand on these observations by googling antipsychotic drugs or reading my various books on the subject, especially “Brain-Disabling Treatments in Psychiatry, Second Edition.” The names of the diagnoses will change. The chemical structures of the drugs will change. The promotional strategies will change. But, in my opinion, it will always be abusive to psychiatrically diagnose and drug children.

Now comes the challenge. Put yourself into the emotional and spiritual life of a child who has been diagnosed and will soon be drugged. Be empathic, but not in a disheartening way. Be empathic by connecting with love to the child’s inherent desire to love and be loved, to benefit from rational discipline, to play and to have fun, to grow up and to take responsibility, to learn, and to reach to his or her self-determined stars.

Are you able to put yourself in that child’s place? How does it feel to be told you’re not normal, that you have a disorder, that you’re special but not in a good or hopeful way? How does it feel to be different, let alone mentally impaired? And what impact will it have on you when the expectations of your parents and teachers are tailored to your limitations?

Be genuinely empathic. Children will say almost anything to adults to cover up their shame or to appease them. Beyond that, the medication spellbinding effects of psychiatric drugs impair the individual’s ability to perceive or evaluate the emotional and cognitive disruption that the psychoactive substances are causing. Put yourself in the child’s place and know what he or she must feel about being stigmatized and marginalized by psychiatric diagnoses.

Now imagine yourself inside the head of the child being drugged. The drug makes you feel different and you don’t like it, but everyone says you need it. You don’t want to have to take a drug to make you normal. But you’re a kid and there’s nothing you can do about it.

Gradually your brain and mind struggle to adapt to the brain-disabling chemical that’s crossed your blood brain barrier and disrupted your normal biochemical functions. As an aspect of medication spellbinding, you become so accustomed to your more flattened emotions and reduced mental acuity that you hardly notice the difference anymore.

And now consider this: All these children will grow up with brains drenched in toxic substances, literally polluted in the extreme. Think about the known adverse effects and dare to imagine the even more subtle changes in the function of the brains of each child, brains forever chemically altered.

These children will never know what evolution or God really intended them to become before these toxic intrusions.

Do not be misled that the medical and scientific authorities, and the weight of the universities and government, wholly support this rampant abuse of children. From the systematic abuse of women, children and minorities throughout the ages to the institution of slavery and the Holocaust, those in authority have condoned and benefited from these abuses. Authority at the top of society always justifies these widespread abuses, otherwise the abuses would never get started, nor would they persist.

Reject the authorities. Rely on common sense, sound ethics and real science. Allow yourself to become empathic toward these abused children. Then become angry, energized, motivated and engaged. Educate yourself. My books and those of many others will introduce you to a new world of science, education and philosophy about childhood and children. Find your own way to protest and to make a difference. Join us at empathictherapy.com in our efforts to protect our nation’s children from psychiatric abuse and to offer them genuine love, inspiration, service and education.

根拠ないまま広がる精神疾患薬物治療

<薬物治療>広がる向精神薬処方 科学的根拠ないままに

Acknowledgement that chemical imbalances do not underlie mental disorders
化学的不均衡論は精神病を解明せず-American Journal of Psychiatry 11月 レビュー記事

Robert Whitaker

Dec 5, 2010

精神病の化学的不均衡理論が盛んにいわれ出したのは1960年代、70年である。しかしその後、鬱病と診断された人々にセロトニンレベルが低いことや、分裂病 (統合失調症) と診断された人々に活動亢進ドーパミン系を研究者が実際に確認したことはない。にもかかわらず、精神医療業界、薬品企業、および全米精神疾患患者家族会 (精神障害者をもつ家族の全国組織 =NAMI) は、この脳内化学物質の不均衡という話を広め、2010年に発表された研究のよれば、アメリカ人の87%が統合失調症は「化学的不均衡」が原因であると考え、またうつ病も80%の人が同じように考えているという結果が出ている。今年11月、アメリカ精神医学雑誌 "the American Journal of Psychiatry"には、うつ病の化学的不均衡理論を再検討したエリック・ネスラー (Eric Nestler) とバイシュナフ (Vaishnav) によるレビュー記事が掲載されている。

PubMed
"Linking molecules to mood: new insight into the biology of depression."

“After more than a decade of PET studies, monamine depletion studies, and genetic association analyses examining polymorphisms in monoaminergic genes, there is little evidence to implicate true deficits in serotonergic, noradrenergic, or dopaminergic neurotransmission in the pathophysiology of depression.”
「10年以上にわたるPET study、モノアミン枯渇に関する研究、およびモノアミン関連遺伝子の多型性を調べる遺伝子関連解析の結果、うつ病の病態生理において、セロトニン系、ノルアドレナリン性、またはドーパミン作動性神経伝達の実際の欠陥に関係すると思われるエビデンスはほとんど存在しなかった。」


同様に、米国立精神保健研究所 (NIH) 前所長、ステファン・ハイマン (Stephen Hyman) とネスラー (Nestler) は、2009年の"Molecular Neuropharmacology" というテキストで統合失調症における化学的不均衡理論を見直し、次のように述べる。

Amazon
"Molecular Neuropharmacology: A Foundation for Clinical Neuroscience, Second Edition [Paperback]"
“It must be emphasized that neurotransmitter related-hypotheses that attempt to explain the etiology of schizophrenia are based solely on pharmacological evidence, and thus are likely to be incomplete or misleading. Although pharmacologic manipulations of neurotransmitter systems may exacerbate or ameliorate psychotic symptoms, aberrations in these systems do not necessarily underlie psychotic disorders.”
「統合失調症の病因を明らかにしようとする神経伝達物質関連の仮説は、唯一、薬理学的エビデンスにのみ基づくものである。従って、不完全、あるいは誤解を招く傾向があることを強調しておかなければならない。「神経伝達物質系の薬理学的処置は、精神病症状の悪化あるいは改善をもたらす可能性もあるが、神経伝達物質系における異常が必ずしも精神病の根拠となるわけではない。」

精神病と診断される人は化学的不均衡を起こしているとすることに実際にはエビデンスがないことがわかっているが、これら精神医学の分野における第一人者の引用からもそれが確認できる。

にもかかわらず、今なお大多数のアメリカ人は「精神疾患は脳内化学物質の不均衡によるもの」であると信じているのだ。

ーーーー

「脳内化学物質の不均衡」を信じ込まされていることにかけては、日本人も引けを取りません。

しかし一方で、こうした知識すらない善意の包囲網(精神科受診を地域を挙げて促進する教師、保健師、カウンセラーなどのネットワーク)が社会にもたらす強大な破壊力。

そこから身を守れるのは、こうした事実を知るほんの一握りの人たちだけでしょう。
今はそういう時代です。

ーーーー
原文

Acknowledgement that chemical imbalances do not underlie mental disorders

As I wrote in Anatomy of an Epidemic, the chemical imbalance theory of mental disorders arose in the 1960s and 1970s, but researchers subsequently failed to find that people diagnosed with depression actually had low levels of serotonin, or that people diagnosed with schizophrenia had overactive dopamine systems. Still, the psychiatric profession, pharmaceutical companies, and NAMI continued to promote the chemical imbalance story, such that a study published in 2010 found that 87% of Americans thought that schizophrenia was due to a “chemical imbalance,” and 80% thought that depression was due to one as well.

In an article published in November in the American Journal of Psychiatry, Eric Nestler and Vaishnav reviewed the chemical imbalance theory of depression. They wrote:

“After more than a decade of PET studies (positioned aptly to quantitatively measure receptor and transporter numbers and occupancy), monamine depletion studies (which transiently and experimentally reduce brain monamine levels), and genetic association analyses examining polymorphisms in monoaminergic genes, there is little evidence to implicate true deficits in serotonergic, noradrenergic, or dopaminergic neurotransmission in the pathophysiology of depression.”

In a similar vein, Nestler and Stephen Hyman, who is a former director of the National Institute of Mental Health, in their 2009 text Molecular Neuropharmacology, reviewed the chemical imbalance theory of schizophrenia. They wrote:

“It must be emphasized that neurotransmitter related-hypotheses that attempt to explain the etiology of schizophrenia are based solely on pharmacological evidence, and thus are likely to be incomplete or misleading. Although pharmacologic manipulations of neurotransmitter systems may exacerbate or ameliorate psychotic symptoms, aberrations in these systems do not necessarily underlie psychotic disorders.”

Once again, we see in these quotes admissions by leaders in the field that there is no actual evidence that people diagnosed with mental disorders actually suffer from chemical imbalances. And yet the vast majority of Americans believe that they do.

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不況時を生き抜くメンタルヘルス (英 デイリーメール MailOnline)


"
Will we ever wake up to the deadly risks of happy pills?"

As new research reveals antidepressants raise the danger of heart attacks, the disturbing cost of this modern addiction

The Daily Mail, December 13, 2010
by John Nash

『ハッピー・ピル(精神安定剤)の命にかかわるリスク-私たちはいつになったら目が覚めるのか?』
抗うつ薬は心臓発作のリスクを高めることが新たな研究から判明-この現代に広がる依存症のショッキングな代償


ハッピー・ピル(精神安定剤)の命にかかわるリスク-私たちはいつになったら目が覚めるのか?
抗うつ薬は心臓発作のリスクを高めることが新たな研究から判明-この現代に広がる依存症のショッキングな代償

デーヴィッド・キャメロンが国民の幸福向上キャンペーンに乗り出す中、ハッピー・ピル (精神安定剤) を服用する1200万人の英国人にとってはなんとも悲惨なニュースがあった。抗うつ薬は致命的心臓発作を起こすリスクを上昇させると、ロンドンに本拠を置く研究者らが発表したのだ。

この研究はハッピー・ピルにはまってしまった国民にとって注意喚起を促す最新のもの。ようやく私たちはこの警鐘に耳を傾け、薬剤による自失状態から抜け出すことになるのだろうか。

もうそろそろ気づくべき時だ。抗うつ薬にはほとんど効果がないことを示す研究がすでに山のようにある。それどころか、抗うつ薬は慢性的な依存状態を引き起こし、身を砕くような絶望感から人生すら台無しにされてしまいかねないのだ。時にはそれが自己無視や死すらにもつながることがある。

ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ(University College London, UCL)で公衆衛生を研究するマーク・ハマー博士が行った研究は、古いタイプの抗うつ薬 (三環系抗うつ薬)を服用する患者は、新しいタイプの抗うつ薬 (選択的セロトニン再取り込み阻害薬=SSRIs)を服用する患者よりも心臓血管疾患のリスクがはるかに高いとするもの。

「でも私はSSRIだから大丈夫」などと、私なら喜ばない。三環系が発見されたのは40年代である。それが、今になってようやくこの危険な副作用が確認されたのである。

さらに、SSRIにはすでに胃の出血のような深刻な副作用を引き起こすものがあることが知られている。また、その離脱症状は耐え難いほど深刻で、薬物依存になるケースもあるのだ。

こうした薬の影響を受けるのはうつ病に限ったものではないと、ハマー博士は言う。背部痛、頭痛、不安、睡眠障害などにまで今や抗うつ薬が処方されているからだ。



博士の統計によれば、イギリスでは去年1年間で抗うつ薬は約3300万件処方されていた。

いつか必ず抗うつ薬を処方されない人間が誰一人いなくなる。それが今、この時代の一大医療スキャンダルへと急速に発展しつつあるというのが私の意見だ。

抗うつ薬に関して一番問題となるのは、その副作用ではない。効果のなさが蔓延していることが問題なのである。軽度から中程度のうつにはほとんど効果がないのである。

ハル大学の研究者らが2年前に行った研究は、抗うつ薬のベネフィットがあるのは、非常に重度で臨床的な鬱状態にある極端な場合のみであると結論している。そしてその極端な場合とは、脳に物理的な問題がある場合が多く、それは事故や遺伝的な原因によるものである。では他のケースではどうなのか。

人が生きてゆく中で苦しみを感じるのは自然なことであり、本来は経験を通して学ぶべき苦しみまでもが病気とされてしまい、多くの人が必要もなく薬を飲まされているとする意見が広がっている。

うつ病治療を受ける八千人を対象に行われたアメリカでの研究では、その四分の一が臨床的にはうつ病ではなく、例えば誰かと死に別れたなど、人生の中で当然のこととして起きる出来事を経験していたにすぎなかったことがわかっている。

こういう症状は時が解決するものである (もちろんこんなことを言えば、頭を麻痺させる化学物質を大量販売することで多額の利益を得ている製薬企業には、大打撃だろう) と、その研究でも述べられている。

この分野では第一人者として知られるミシガン大学のランドルフ・ネッセ精神科教授は、この軽度のうつj症状というのは有益であり、今自分がしていることの手を一旦休め、もう一度考え直そうと体が教えてくれているのだと主張する。

仕事を失う、人間関係にひびが入るなど、つらい思いを経験した時、つまり人生のスピードを緩めて涙を流し、生き方を見直し、そして転換点にすることが道理にかなっている時、それを教えてくれることでうつ症状は役立っているのだと彼は言うのだ。

ところが今、私たちの暮らすこの世界は、元気がない時には薬を飲んで回復する必要があると言われるのだ。

そう信じているからこそ、一般診療所には患者が列をなし、時間に追われる医者側も、他に選択肢がないかのように、ハッピー・ピルをまるでお菓子でも配るように処方するのだ。

また、薬のおかげで切り抜けることができたと言う患者も多い。そういう人たちは、「薬で気分が良くなった。だから効果があるのだ。」と断言するだろう。ところが実際は、こうした薬が化学物質として作用したわけではないのだ。事実はただそのように思い込まされている。プラセボ効果と呼ばれるものである。

2008年、一般的な4種類の抗うつ薬に関する製薬企業自らが行った臨床試験データを詳細に調べていたハル大学のアービング・カーシュ(Irving Kirsch)博士は、ある奇妙なことに気が付いた。

薬によって患者の幸福感が改善されていたのである。それだけ聞けば、取り立てるほどのことではない。

しかしこの臨床試験、実は被験者の多くに抗うつ薬ではなく砂糖玉が投与されていたのである。

それでも実際の抗うつ薬を服用していた場合と全く同等に改善していたことがスコアーに示されていたのである。つまり、プラセボの患者は抗うつ薬の魔力 (および宣伝) を信じるあまり、実際には本物の化学物質による医療介入がなくとも自分の力でやる気を高揚させていたのだ。これが信じることから生まれる力なのである。

しかしこの現象にはマイナス面もある。プラセボの逆で、ノセボ (反偽薬効果) と呼ばれるものである。

例えば誰かにあるものを「害である」と思い込ませると、その人は実際に気分が悪くなる。

食欲旺盛にパクパクと食事中の人に食中毒の話をすれば、この効果を確かめることができる。同じようなことが、薬に取り憑かれてしまったこの世の中で起こっているのだ。

心の問題の解決には薬が必要だと思い込むことで、自分で何とかしようという努力をやめてしまうのである。

このことは最新の研究でも明らかにされている。ハマー博士は三環系抗うつ薬に心臓発作の発生を高めるリスクがあることを発見した。

だが、そのリスクの陰に霞んでしまっているもう一つの危険性がある。こうした薬剤を服用する多くの人が、自分で何とかしようという意思を失ってしまっていることだ。そういう人には喫煙者、太り過ぎ、そして運動嫌いの人が多い傾向があった。

もしそういう人が今より健康的な生活を始めれば、心臓発作を起こすリスクを三倍減らすことができるとハマー博士は言う。運動や減量には、うつや不安を和らげる働きもあるのだ。

ところが、自分ではもうどうすることもできないほど薬のとりこになってしまった人は、自分の力で変化を起こすことができない。

問題の多いこの薬が効いてくれるのを、ただぼんやりと座って待つだけ。そして薬が効かないと、さらに混乱するのだ。この悪循環に、無防備な人たちはどんどんのめり込むのである。

ではこの状況にはもはや救いはないのかというと、決してそうではない。例えば認知行動療法 (CBT)で救われる可能性がある。

すでに保健省のガイドラインには、抗うつ薬治療を受ける患者には、同時にCBTを施すことが指示されている。ただ一般医の財政上の問題から、CBTが提供されていないのである。

ではそもそもCBTとはどのようなものであろうか。

これは、うつの患者に自己破壊的な思考を改め、より健康的な考え方や行動をするように変えるトーキングセラピーの一つである。

体調を整え、身なりを整え、そして自分の人生に責任を持とうと、 (やさしく) 語りかける、つまりこれまで普通に行われていたことの現代版である。

ただ違うのは、荒涼とした今の時代においては、こういう昔からの由緒正しきメッセージが一朝一夕には伝わらないことだ。今の私たちはあまりに脆弱で、こうした賢明な助言にも耳を傾けられないのである。そんな助言を聞くと、あまりのショックで薬箱に飛びつくのである。

なんと恥ずべきことであろうか。誰の人生にも憂鬱でつらいことが時にはあるというこの単純で偽らざる事実を、さっと取り去ることのできるような抗うつ薬や会話セラピーなど、この世に存在しないのだ。

抗うつ薬依存というブラックホールに消え去るのではなく、目の前にある問題に力強く立ち向かうことこそが、私たちが選ぶべき最も健康的な道なのである。

特に今のように経済が下降線を描く時代においては、このメッセージは非常に重要である。時代は厳しさを増している。

しかし、薬にしがみつくことをやめることで、自分自身の持つ力、例えば積極性や自助能力を促進させ、はるかに良い状態にすることができる。

抗うつ薬を服用する何百万人もの人にとって、抗うつ薬には心臓に致死性の作用があるというこのニュースは悲しいものである。

しかし、もしこの警告を知ることで、抗うつ薬がもたらすさらに幅広い被害に対して目を覚ますなら、これは金では買えない貴重なニュースと言うべきだろう

--------

すでに精神科医療に対しては「三行半」を突きつけた感のある欧米メディア。

日本と違って、オバマケアがらみで製薬企業の悪行が毎日のように報じられ、精神科医やFDAの癒着・腐敗・利益相反にも厳しい目。

一方、メンタルヘルスの増進・自殺予防との掛け声の中、「子供への抗精神病薬投与は医の倫理に反する行為」と世界的にも厳しく批判される「早期介入」が厚労省の主導で進められ、上記ニュースにあるような精神科医療の根深い問題もあくまで「向精神薬の過剰処方・過剰摂取」で片づけようという態度の見える日本。

すでに精神疾患の「薬物中心療法」にはメリットがないばかりか、長期的には慢性化や激しい副作用で死に至ることもある非科学的医療との意見も広く聞かれ、将来的には医療としての存続すらも危ぶまれている状況で、いったい日本はいつになったらその過ちを認めるのだろう・・・・。

子供や若者の命より、精神科医療従事者、製薬企業、そして官僚・政治家の利益や既得権益に固執する国に未来などないはずだが。

原文

Will we ever wake up to the deadly risks of happy pills?As new research reveals antidepressants raise the danger of heart attacks, the disturbing cost of this modern addiction
By John Naish

Last updated at 10:14 PM on 13th December 2010

Just as David Cameron launches his campaign to boost national happiness, along comes grim news for the 12 million Britons taking happy pills. London-based researchers have just announced that antidepressants raise the risk of fatal heart attacks.
This research is only the latest wake-up call for a nation hooked on happy pills. Might we finally heed the warnings and shake ­ourselves out of our pharmaceutical stupor?

It is high time we did: a small mountain of studies shows that antidepressant drugs are largely ineffective. But more than that, they can ruin lives by creating chronic dependency and a grinding ­hopelessness that ­sometimes leads to self-neglect and death.

The latest study, by Dr Mark Hamer, a ­public health researcher at University ­College ­London, shows that people on the older drugs — tricyclic antidepressants — are at far higher risk of cardiovascular disease than those ­taking the newer class of pills, selective ­serotonin reuptake inhibitors (SSRIs).

But if I were taking SSRIs, I would not be cheered by the findings. Tricyclics were ­discovered in the Forties and it is only now we have identified these dangerous effects.

Moreover, some SSRI drugs are known to cause serious problems such as stomach bleeding. In addition, the withdrawal ­symptoms can be so severe that patients may become dependent on them.

Dr Hamer says his findings do not only affect people with depression, because antidepressants are also prescribed to people with back pain, headache, anxiety and sleeping problems.

Last year, according to Dr ­Hamer’s ­figures, about 33 million antidepressant prescriptions were dispensed in England.
At some point, surely, there will be no one left to prescribe for. In my view, it’s fast becoming one of the greatest medical scandals of our age.

The most worrying thing about these drugs is not their side-effects, but their widespread non-effect: they just don’t work for most ­people with mild to moderate depression.

Two years ago, researchers at Hull ­University concluded that the pills only benefit ­people who are most seriously, clinically depressed. In these extreme cases, there is often a physical problem in their brain, a result of genetics or accident. But what of the rest?

There is a growing view that many people are being needlessly drugged because the natural state of feeling unhappy is viewed as an illness, rather than a ­normal part of life that we should experience and learn from.

An American study of 8,000 ­people who had been treated for depression found that a quarter of them were not clinically sick, but had just undergone a normal life event such as bereavement.

Their symptoms, it said, should be left to pass naturally (that, of course, would be a blow to the drug manufacturers, who profit so handsomely from the mass ­consumption of their mind-numbing chemicals).

One leading expert, Randolph Nesse, a psychiatry professor at Michigan University, argues that this mild form of depression is ­beneficial, often ­interjecting in life to tell us to stop what we are doing and reconsider.

This can help, he says, when something awful happens to us, such as a job loss or relationship break-up, when it makes sense to slow down to grieve, reassess and make changes.

But instead, we live in a world that tells us that when we feel out of sorts we need a pill to recover.

It is this belief that ­creates queues of patients at the doors of hard-pressed GPs, who often feel they have no option but to hand out happy pills as though they were sweeties.

Many patients later claim they couldn’t have coped without them. They will swear that ‘the drugs make me feel better, so they must be working’. But often the drugs do not actually work as chemicals. Instead, they merely reassure us — the so-called placebo effect.

In 2008, Professor Irving Kirsch at Hull University found something strange when he took a close look at some figures from drug manufacturers’ own trials of four common antidepressants.

The drugs improved patients’ sense of wellbeing. So far, so ­unremarkable.

But many of those involved in the trials were given sugar pills instead of antidepressants.

And their depression scores improved just as much as those on the real pharmaceuticals. In other words, the placebo patients put so much store by the magical (and much-promoted) power of antidepressants that they lifted their own morale without any genuine chemical intervention. Such is the life-enhancing power of human belief.

But this phenomenon also has a dark side: the opposite of placebo, which is called the ‘nocebo’ effect.

This occurs when you convince someone that a particular thing will do them harm, and they begin to feel sick.

Talk to someone about food poisoning while they are tucking into a hearty meal and you will see the nocebo effect at work.
Something similar is happening in our pill-obsessed world. When we are convinced that we need drugs to get us out of an ­emotional crisis, we stop doing things to help ourselves.

This was clear from the latest research. Dr Hamer found that tricyclic drugs raise a person’s heart attack risk.
But that risk was dwarfed by another danger: the people ­taking the drugs often lost the will to look after themselves properly. They were more likely to smoke, be overweight and not exercise.

Dr Hamer says that if they started living more healthily they would cut their heart attack risk by three times. Exercise and weight loss would also help alleviate their depression and anxiety.

But people stuck in the role of helpless drug-munchers often ­cannot make that change for themselves.

They simply sit waiting for their questionable pills to work. And when the pills fail, they become even more demoralised. It’s a vicious cycle, and one that’s ­sucking in more and more vulnerable people.

Thankfully, this situation is not entirely hopeless. Such patients may be helped by cognitive behavioural therapy (CBT).
Health department guidelines already state that patients on antidepressants should also be given CBT, but many GPs’ ­budgets will not stretch to providing it.

And what is CBT?

It is a form of talking therapy that encourages depressed patients to exchange their self-destructive thoughts for healthier ways of believing and acting.

It is the modern equivalent of telling people (gently) to shape up, smarten up and take ­responsibility for their own lives.
Except that you could not possibly convey that time-honoured message with such stark clarity these days. Apparently, we are all too fragile to hear such sage advice: the shock might send us rushing to the medicine cabinet.

That is a terrible shame. All the antidepressant drugs and therapy-speak in the world cannot take away the simple, honest fact that life for all of us can be dismally hard at times.

For most of us, though, the healthiest option is to face our problems vigorously, rather than disappear down a black hole of antidepressant dependency.

That is an especially important message to spread during this economic downturn. Times are getting harder.

But instead of grasping for ­tablets, we would be far better off being encouraged to rely on our own resources — positivity and self-reliance.

It is sad news for the ­millions on antidepressants that their drugs may have lethal effects on the heart.

But if such warnings awaken us to the wider damage these pills wreak, they will have done everyone a priceless favour.




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